日常生活を経済学する

デイビッドフリードマン(著者), 上原一男(訳者)

• 販売会社／発売会社: 日本経済新聞社/
• 発売年月日: 1999/11/17
• JAN: 9784532147907

商品レビュー

2017/01/23

１９９９年刊。著者はサンタクララ大学法学部所属。全編腑に落ちず途中でリタイア。合理的行動採用の人間像が最善の仮定。理由➀最優秀な予測手法(⇔証明なく、結果・目的ありきの御都合主義)、②多数人の集合(⇔少数の不合理行動の多数集合が合理に質的転化する理由の不開示。合理・不合理の二分法の可否、グレーゾーンの存在如何)、③特定役割者の選抜可能性、合理的企業のみが残存・存続(⇔企業が合理的に行動しても倒産・退場の可能性があり、合理不合理に無関係な要素を等閑視できる理由が不明)。極めつけは契約自由の無邪気な推奨。
原理的に間違いではないが、共産主義的平等論と同レベルで絵空事。情報の非対称性、価格や費用に反映しがたい契約当事者間の力関係(家主に対し契約締結前交渉で賃料減額を提案した店子がいかほど存するか。まして他の契約条件変更を申出、合意を引き出した店子がいるか。他方、所謂下請問題。約款の蔓延)。／合理的消費者は限界価値が限界費用に達するまで需要を増加(⇔満腹になれば、もはやそれ以上米は買わない)、合理的生産者は限界価値が限界生産費に及ぶまで供給を増加(⇔売り惜しみに由来する米騒動。原材料の限界とタイムラグ)。
貿易の議論で日米間を例として論じるが、相互に貿易財のある日米と違い、一方的収奪関係になるかもしれない米とインドネシア、米とキューバ等の関係は論じない。挙げればきりがないが、事例・比喩が上手くないのだろう。経済学の限界を念頭に置いて叙述されれば、もう少し読めたものになったかもしれない。