アメリカの大学 ガヴァナンスから教育現場まで

谷聖美(著者)

• 販売会社／発売会社: ミネルヴァ書房
• 発売年月日: 2006/02/20
• JAN: 9784623045327

商品レビュー

2020/04/03

長らく、日米欧の大学の違いについて調査をし、考えてきたが、ようやくその差を理解しつつある。

アメリカの大学については、研究大学と教育大学があること。リベラルアーツについち理解する必要があることなどを学ぶ。

2018/09/04

「アメリカの大学は、日本で時に主張されるような、学長がトップダウン的に組織全体を動かす一元的組織とはなっていない。むしろ現実は逆で、大学とは様々な機能や権限を持つ機関や役職が協力し、またお互いに牽制しあいながら動いていく様々なプロセスの束のようなもの（garbage can model）」（p.2）で、分権化され、様々な組織や機関が一定の自立性や自治権を持つ構造に特徴がある（cf. Shared Governance）。
その構造を束ねるのは本来、学長（President, Chancellor）である。しかし、今日では学長の実質的な役割は対外的なもの（大学の顔として広報、対連邦・州政府関係、同窓会との関係、寄付金集めなど）に移行している。学長の権限は日常的には 学長が任命するProvost （イギリスのvice-chancellor）に委任されている（p.36）。

財政構造では、多元的な収入にその特徴がある（p.46）。
・私立大学：授業料30%、投資収益25%、病院・関連事業が25%、寄附金12%、連邦政府（委託研究など）10%
・州立大学：州政府35%、授業料20%、（民間）委託研究費・事業（附属病院やスポーツ、グッズ）22%、連邦政府11%

教育面では３つの柱がある。一般教育（General Education）と専門職教育・高度学芸教育である。有名校になると、非実学的な高度学芸教育（Liberal Arts）が主流となり、大学院への進学者も増える。リベラツアーツ教育の中心的な価値が「学ぶことそれ自体の自己目的性」（p.157）にあることも関係している。一般教育は、Area Distribution などとも呼ばれ、First-Year Writing Requirement、Quantitative Reasoning（量的推論能力）、Race and Ethnicity/American Cultures、さらに外国語教育なども含まれる。

アメリカでは、一般の学生（優秀な学生を対象としたプログラム参加者を除く）には卒業論文を義務付けるケースは少ないが、First-Year Writing Requirementなどでエッセーの作成方法を学び、Writing Support Centerでの指導を受けることもできる。このようなシステムやサポートがないまま、卒業論文の作成を義務付ける多くの日本の大学で、本当に卒業論文が大きな教育成果に結びつくかどうかは、（ほんの一部の学生を除いて）はなはだ疑わしい。

日本では多くの場合、大学での学びがその後の職業選択などに結び付きにくく、学習のモチベーションが上がらない。成績が悪く（GPA2.0以下）ても、退学を強要されることも少ない。そのため、Dean’s List や Degree with Highest Distinction などの表彰制度は、日本の大学でも本格的に導入するなど、学びのモチベーションを高める制度設計は必要ではないかと思うのである。

いずれにしても、各大学の歴史的・文化的な違いを踏まえず、海外の大学の表面的な違いを参考にした一元的な法制度のもとで、半ば強制的に諸制度を押し付けられている日本の大学と、大学関係者が長い歴史の中で自律的に改善を繰り返してきたアメリカの大学とでは、財源の多様性や手厚さも含めて、彼我の差を痛感せざるを得ないのである。

2015/08/09

アメリカの大学の大枠を理解する上で非常に理解しやすくわかりやすい書籍であった。これを機にアメリカの大学について研究をしていきたい。