なぜ中韓になめられるのか

屋山太郎(著者)

• 販売会社／発売会社: 扶桑社/
• 発売年月日: 2005/09/20
• JAN: 9784594050283

商品レビュー

2008/09/30

○中国は対日賠償請求権を放棄したが、１９７２年に日中の国交が樹立して以来、ＯＤＡによって事実上の賠償金をすでに３兆３千億円も支払っている。

このＯＤＡは当時インフラ整備などに使われた（今は軍事費）。今日「世界の工場」とまでいわれるようになった中国経済の発展もこうしたインフラ整備がなければ不可能だったはず。

さらに第２次世界大戦の戦場となったことで、多大な迷惑をかけたフィリピン、マレーシア、インドネシアなどの国々には、しかるべき賠償を支払い、それに続いてＯＤＡなどの協力により、国々の発展に貢献。

韓国は対戦国ではないため、賠償の義務はないが、１９６５年の国交により５億ドルの経済協力資金を支払った。

その資金が「漢江の奇跡（ハンガンのきせき）」と呼ばれる経済成長をもたらした。

これは世界のエコノミストが認めている。

つまり、戦後の日本は、黙々とアジアの平和と繁栄のために尽くしてきた。

日本が先頭に立つことで、アジアＮＩＥＳが頭角を現し、ＡＳＥＡＮが浮上。

さらに１９９０年代からは、よりグローバルな視点から発展の遅れているアフリカ諸国にも援助を広げている。

○ 中・韓にとっては、日本に謝罪を求め続けないと、国が保たない。

反日が国民統合のアイデンティティになっている。そんな国を相手に友好関係を築くことなんてできない。

歴史的に、「大陸」に深入りしすぎたときに失敗し、海洋国家を目指したときに成功している。

海洋国家といえるのは、アメリカ、オーストラリア、フィリピン、ベトナム、台湾、インドネシア、マレーシア、シンガポール、そして南アジアのインド。

インドは大陸国家のように見えながら、その歴史や国民性は海洋国家。

民主主義であり、法治国家である。

日本は中国に過剰にのめりこまず、圧力を受けないために、「海洋国家連合」をつくるべき。

現在言われている「東アジア共同体」の中身は「中華圏」そのもので、主人公は中国。それは意味がない。

アジア海洋国家連合の構成員である台湾、ＡＳＥＡＮ、インドはどれも親日的。

インドは「日本が大東亜戦争をやってくれたので、独立を３０年早く達成することができた。もし戦争がなったら、今でもイギリスはインドの独立を認めていない。」と大統領が公の場で述べている。

○ 日本のモノづくりはすごい。パイロット万年筆、ミツビシボールペン、アップリカのベビーカーなど、皆で知恵を出し合って、よってたかってすごいものにしてしまうという伝統を守っていくべき。

「カイゼン」という言葉は製造業の世界では世界後になっている。