迫り来る経済力バランスの大変動 21世紀前半の国際秩序の変革と日本の方向

岩野正宏(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央公論事業出版/
• 発売年月日: 2005/12/12
• JAN: 9784895142533

商品レビュー

2011/05/15

大英帝国においてはオックスブリッジを卒業した優秀な若手が障害を植民地経営にささげたのに対して、米国では優秀な若者が中東の民主化よりも金融、ビジネスの世界で成功することに高い関心を持っている。
グローバル化に伴う市場経済の拡大、経済共同体の発展、自由貿易強敵の締結は国家の力を弱め、国家固有の制度を縮小する方向に働いている。
人口動態はGDP予想モデルにおいてもっとも重要な変数となる。
IT技術の発展により、短期間で世界中のインターネット利用人口が爆発的に増加した。それによって情報取得コストが急速に低下した。、それまで習得や移転に長い時間がかかった情報や知識が瞬時に取得できるようになったため、さまざまな分野での進歩意が加速した。
USのニューエコノミーを創出した要因としては、技術革新と企業における組織変化と公共政策があげられる。どの程度が景気循環効果の結果であり、どの程度が構造的なものであるかという点にあった。