決算書がおもしろいほどわかる本 新会計基準対応版 貸借対照表・損益計算書からキャッシュ・フロー計算書・経営分析まで

石島洋一(著者)

• 販売会社／発売会社: PHP研究所/
• 発売年月日: 2004/09/25
• JAN: 9784569639543

商品レビュー

2013/03/19

銀行員時代に読んだ本を再度読み直してみた。決算書を知るための基本的なしくみや用語の解説が書かれている。決算書を知るとっかかりとしてオススメしたい本。

2012/12/20

・人件費は毎月の給料だけではない。賞与も人件費。
法定福利費：社会保険料の会社負担分
福利厚生費
・固定資産の種類によって耐用年数が決まっている。そして、減価償却の計算方法も定められている。固定資産は価値減少をするわけですが、土地は費消しないので減価償却の対象外になります。
・資本金一億円越えの会社においては、交際費は全額損金不算入。
・販管費にも租税公課という科目があるが、これは利益に課せられる税金ではない。具体的にいえば、固定資産税、都市計画税、自動車税など。
・利益に課せられる税金とは、国税としては法人税、地方税としては住民税と事業税。税引き前当期純利益から差し引く項目を「住民税および事業税」として整理。長いので法人税等と称せられることも多い。
・税金の計算は税引き前当期純利益そのものを基準とするわけではない。会社の損益計算書を尊重しつつも、税法に定めれた調整をした上で、税金計算の基準となる課税所得額が求められる。税引き前当期純利益に、損金と認められない金額が加算されて課税所得となる。
・現預金は月商の1.5倍ほど保有している会社が一般的。現預金が多いということは、それだけ安定した会社といえそうだが、これも大きければよというものでない。会社が経営の上で有効に活用できそうにない現預金は株主に返却した方がよい。
・資本回転率の代表選手である総資本回転率の水準は、製造業や大規模小売店では1～2回転、中小小売業では1.5～2.5回転。もし、総資本回転率が悪いのであれば、それは売上高の割に投資額が多すぎることを意味するため、何に対する投資が多いのかを見極める必要がある。
・経営分析の中で、一番重要な比率は資本利益率で、それが売上高利益率と資本回転率に分解される。そして、悪い比率があればさらに原因を追究し、いろいろな売上高利益率や様々な回転率を調べる。しかしこれには落とし穴あり。それは貸借対照表の項目のみに分析比率がない。
・ダイエーの流動比率は100％はおろか50％程度。なぜ100％を大きく下回っていても大丈夫なのか。それは、流動負債は今すぐ全額を返済すべきものではないから。流動比率が100％以下だからといって即倒産ということはない。ただ、企業の安全性という立場からすれば流動比率が高い方がよいことに間違いはない。
・一般的自己資本い率が高い企業は、資本金が多いのではない。多いのは、利益剰余金。今までの利益の蓄積があるからこそ、自己資本比率が高い。

2009/03/22

営業を通して様々な企業の方にお会いする際に、
ＨＰで得られるような情報に加えて、
財務面においてもその企業のことを詳しく知っておく必要があると思い、読みました。

貸し倒れ引当金、流動比率、連結会計などの会計に関する言葉の意味や、売上高対経常利益率などを使用した経営分析手法など、
様々なことを学ぶことができました。