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エコノミスト・ミシュラン
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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 太田出版/ |
発売年月日 | 2003/11/07 |
JAN | 9784872337952 |
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エコノミスト・ミシュラン
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商品レビュー
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6件のお客様レビュー
本書は二部構成となっています。第一部は、2003年当時の経済学の潮流と歴史を展望するといった内容で、脚注も含め真面目に読めばひと月位かかりそうな濃い内容です。経済学の潮流を知りたければ、下手な入門書を読むより、本書を読めば基本は押さえられそう。経済学部の一般教養科目の教材としても...
本書は二部構成となっています。第一部は、2003年当時の経済学の潮流と歴史を展望するといった内容で、脚注も含め真面目に読めばひと月位かかりそうな濃い内容です。経済学の潮流を知りたければ、下手な入門書を読むより、本書を読めば基本は押さえられそう。経済学部の一般教養科目の教材としても活用出来そうです。 第二部は、(当時)旬な経済学者の最新刊31冊の書評となっていますが、「今年度ワースト経営書の最有力候補」「著者の自己満足」「本書が冗談であることを祈りたい」などの辛辣な批判も含まれます。 さて、『エコノミスト ミシュラン』というタイトルからも本書の著者たちからの一方的な批評となるのは避けられませんが、ではこの10人の経済学者の評価も無ければ不公平でしょうね。 また、本書でこき下ろされている経済学者や著者らの経歴(学歴)は本当に素晴らしいものですが、であればなおさら、これだけアカデミックな泰斗が揃っていながら今の日本の低迷はなぜなのかという【経済学者の存在意義】という根源的な疑問も出てきます。 そして本書には、木村剛、金子勝、野口悠紀雄、榊原英資、中谷巌、水野和夫、大前研一、長谷川慶太郎、島田晴雄、水谷研治、岩田規久男、伊藤元重、森永卓郎、藤巻健史、ポール・クルーグマン、ベン・バーナンキ、ジョセフ・スティグリッツ、植草一秀、リチャード・クー、西部邁、佐和隆光、竹中平蔵、山﨑元、田中直毅、高木勝など最近テレビなどで見なくなった懐かしい名前もワンサカ出てきますので、《あの人は今》的な楽しみ方も出来そうです。
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正しく生きていくのは難しい。 著名なエコノミストは、ばっさばっさと切られています。 こんなの初めて知った! でも、この評価が正しい、 ということはどう証明されるんだ!?というパラドクス。 だから、正しく生きていくのは難しい。 でも、知り合いの某大学の名誉教授が、 K子勝氏の...
正しく生きていくのは難しい。 著名なエコノミストは、ばっさばっさと切られています。 こんなの初めて知った! でも、この評価が正しい、 ということはどう証明されるんだ!?というパラドクス。 だから、正しく生きていくのは難しい。 でも、知り合いの某大学の名誉教授が、 K子勝氏の本を絶賛していたけれど、 経済学的には警戒しないといけない、ということですね アメリカなんて、学会の主流の人たちが、 きちんと実務の主流にもなっていて、 それはそれでフェアであることを痛感。 高橋洋一氏も、もう少しフォローしなければ、 と思いました。
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実家で読む。再読です。残念ながら、いつ読んだのか記憶がない。多分、役所に勤めていたときです。意外に面白い座談会でした。この当時の最大の問題は、デフレでした。そして、この座談会の出席者の主張は、単純です。ゼロ金利に据え置いて、さらに、マネーサプライを増加させることでした。 そうすれ...
実家で読む。再読です。残念ながら、いつ読んだのか記憶がない。多分、役所に勤めていたときです。意外に面白い座談会でした。この当時の最大の問題は、デフレでした。そして、この座談会の出席者の主張は、単純です。ゼロ金利に据え置いて、さらに、マネーサプライを増加させることでした。 そうすれば、デフレは解消するというものでした。しかし、この政策を採用しても、デフレは解消されることはありませんでした。マネーサプライを増加させても、銀行の貸し出しに回ることはありませんでした。何故ならば、この当時、金利が低下しても、企業の資金需要が存在しなかったからです。また、マネーサプライの上昇イコール物価の上昇ではないのです。マネーサプライの増加は、物価上昇の必要条件です。ただし、十分条件ではありません。物価上昇には、マネーサプライの増加と物価上昇の期待がセットである必要があります。マネーサプライを上昇させるだけでは、機械的に、物価が上昇するわけではありません。 ただし、やらないよりは、ましかもしれません。しかし、現実は、大きく変わりました。現在の問題は、インフレです。インフレ対策を重視するならば、金利引き上げ、マネーサプライを引き下げることです。ただし、日本のデフレの経験に学ぶならば、この政策が、機械的に有効なわけではありません。このような政策が有効なのは、消費者、企業が、物価下落の期待を持つ場合だけです。最近、日本銀行発の研究論文は、消費者、企業との情報共有というフレーズのものが数多くあります。多分、金融政策が有効であるためには、日銀の意図する政策が、消費者、企業、銀行に共有されている必要があるのでしょう。
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