チャイナ・インパクト

大前研一(著者)

• 販売会社／発売会社: 講談社/
• 発売年月日: 2002/03/29
• JAN: 9784062111522

商品レビュー

2024/07/10

14中国を単一の国家として眺めていたのでは、いつまでたっても中国の本質が見えてこない。日本企業が使いたがる中国戦略と言う言葉は現実的にはありえないコンセプト。例えば、サントリーは、中国で成功した日本企業の代表だが、成功の鍵は、中国全土を相手にせず、目標を上海に絞って集中的に展開した事。
83経済が発展する条件は、人口規模で大体30万人から大きくても1000万人までの間。これがリージョンステイトの理想の経済単位。

2020/02/02

古くにさかのぼる本著ですが、今熱い中国のイノベーションの源泉は何なのか、もう1回思い出そうと思って取り出した次第。過去を振り返ってもしょうがないけど、今の日本と「仕組み」に違いがあるのであれば、それは理解しておかないと、どんどん差を広げられるばかりかな、と。

本著より抜粋：
1. 中国には、海外で学んだ才能ある若手が多い
2. 中国のインフラも急速に整備されてきている
3. 成功のためにはすべてルールは可変であるという考えが徹底している
4. 多くのメガリージョンが勃興しており、お互いに強烈に競争している。メガリージョンというのは、単に大きい地域という意味ではなく、そこに何か１つの共通項があり、産業的に相関関係が結ばれていること。人材の育成、教育、供給という面でも部品や原材料の供給という面からも、その中でほぼ完結する。

では、日本はどうあるべきか？
「中国が今後、紆余曲折はあるにせよ、世界の中で有力な国家、特にアメリカとヘゲモニーを二分するような国家になっていくのは間違いない。その中で、日本はヘタをすると中国の周辺国家に成り下がってしまう可能性があるのだ。」
「日本は、地域国家やメガリージョンとの付き合い方というのをもう一段深め、彼らが日本なしには立ち行かないくらいの「相互依存体制」に持ち込めばよい」
「これからの企業の優劣を分けるのは、「誰が中国を一番うまく使ったか」というポイントに大きくかかっている…　現在のところ、日本企業が生き残る条件は、中国をうまく利用して日本のライバルとの競争に勝つこと。中国が日本を倒すと言う構図は、５年や１０年ではありえない。そんな簡単に国際事業運営のノウハウが手に入ったら、誰も苦労などしない」

企業運営のことが説かれていたが、何よりの脅威は、海外留学を経て帰国した優秀な人材プール。留学生の数も減り続け、国際社会での存在感が希薄になっている日本人は、「世界での競争」に怖がらずに突き進まなければ、生き残ることはできないだろう。

2012/09/23

中国が台頭し始めた2000年頃の作品。中国を6つの地域に分けてマーケティング戦略を練る必要がある・・など、現代でも通用しそうな理論が書かれており、勉強になる。