会計のことが面白いほどわかる本 新会計基準の理解編(新会計基準の理解編)

天野敦之(著者)

• 販売会社／発売会社: 中経出版
• 発売年月日: 2001/04/13
• JAN: 9784806114628

商品レビュー

2010/06/20

分かり易い。
以下、備忘録。

・間接金融から直接金融への移行、外国人投資家の増加等により日本の会計制度が、本来の役割を果たすことが求められた。
→会計ビックバン
・B／Lはお金のストック情報、P／Lは利益のフロー情報を扱うため、お金のフロー情報を読み取ることはできない。
→お金のフロー情報を示すのが、キャッシュフロー計算書
・日本は、銀行が損益とキャッシュのタイミングの差異を調節したきた。しかし、本来会社は、自分の事業で増やしたお金を用いるべきであり、銀行に過度に依存する会社は不安定な体質であると言える。
・DCF（Discount Cash Flow）＝予測したキャッシュフロー÷仮定に基づく資本コスト
→DCF法は、予測や仮定に基づくため、投資や事業の将来性を正しく把握できるかどうかが重要になる

2008/04/19

●キャッシュフロー
・会社が主要な活動でどれだけのお金を稼いだか
・そのお金で、将来のためにどれだけの投資をしたか
・お金が余った場合に、財務体質の改善に役立てたか
・お金が足りなかった場合にどこからお金を調達したか

●　減価償却とは過去の支出を費用として期間配分すること。
費用は計上されることで利益は減るけどお金は減らない。利益に減価償却費を足すと実際のお金になる。

●　投資ＣＦが営業ＣＦを上回っていれば、将来の投資のためのお金を自分で増やした金でまかなえてない。

●　フリーキャッシュフローは営業ＣＦから現在の事業を維持するために必要なキャッシュフローを引いた
　　もので、会社が自由に使えるお金を意味する

●　ＤＣＦ法　⇒　将来のキャッシュフローを資本コストで割り引いたもの。将来のキャッシュの増加は現在のキャッシュの増加よりも価値が低いから、その分資本コストで割り引いて値を小さくする。

●　ＤＣＦ法によって、投資の評価を行えば、お金の時間価値が考慮されるため、早くお金を回収できる投資案ほど高く評価される。

●　関連会社の財務諸表は連結財務諸表の作成において合算されない。関連会社の情報は持分法によって連結財務諸表に反映される。

●　税法の目的は会社によって支払う税金が不公平にならないようにすること。この会計と税法の目的の相違が利益と課税所得の違いをもたらす。

●　税法の規定は益金がなるべく大きく、損金がなるべく小さくなるように定められている。

●　デリバティブには先物やオプション、スワップなどを組み合わせたものがある。
　　先物・・金融商品を将来一定の価格で売買する約束をすること
　　オプション・・将来一定の条件で売買する権利自体を売買すること
　　スワップ・・キャッシュフローを交換すること

●　キャピタルゲインを得るための有価証券、デリバティブによる債権債務、投資信託、ゴルフ会員権が時価評価の対象となる。

●　現存会計は固定資産が減損したときにその分だけ、財務諸表上の固定資産の金額を減らす処理。

2007/12/29

基本の基本編に続く会計の話で、キャッシュフローや年金について解説している。キャッシュフローは近年、重要視されている財務指標であり、ビジネスマンは確実に押さえておきたい項目。難しい教科書を読むよりもはるかに理解しやすい。お勧め。