大学改革 日本とアメリカ

舘昭(著者)

• 販売会社／発売会社: 玉川大学出版部/
• 発売年月日: 1997/12/24
• JAN: 9784472300011

商品レビュー

2021/01/02

Ⅰ．学士課程教育の構築
1993年の「大学設置基準」では、学部の「教育課程」（学士課程）という考え方が示された。「教員全員が協力して教育課程を設計し、運営する。大学間・学部間・学科間で交流を深め、教育課程に沿った良質な教材の共同開発を行う。これらが活性化しなければ教育の質的向上は望めない」。学士課程の考え方が、「Diploma Policy」などで公表が義務づけられているが、文科省対策用の「作文」作業に堕してはいないだろうか。
学士課程の基本である、「教養（Culture。教養は本来、カリキュラムにできない）」「一般教育（General Education の誤訳）」「普通教育（General Education）」「Liberal Education」「自由学芸（Liberal Arts）」「リベラルアーツ」といった諸定義についての曖昧・混同が、教育改革を混乱させているのは事実である。
Ⅱ．学期制度と単位制度を考える
授業時間以外に大幅な学習がなされることを前提にした単位制は、大学の特徴。教室外での自習が成立しなければ、大学の単位制（Credit System）はその存立基盤（信用）を失う（p.97）。
単位制度の基本となる1単位＝45時間、このための自主学習時間（講義科目の場合1単位あたり30時間）を保証する仕組みが、シラバスやCAP制などである。
学年始期の変更については、1921（大正10）年に帝国大学等を含めて、大学・専門学校等の高等教育機関は、それまでの秋入学から4月入学に変更（高等師範学校は陸軍との人材争奪戦や会計年度との一致による便宜のため、1887（明治20）年から（p.228））に変更した経緯があり、大学の秋入学は困難を伴う。春学期入学をそのままにし、3学期制の導入の方が、高等学校との接続、留学生の受入れ、日本の気候を考えても、現実的な考え方と思われる。
Ⅲ．ユニバーサルアクセス
アメリカでは日本より13年ほど早く、1979年に18歳人口のピークを迎えた。成人、パートタイム、女子学生の増加により、80年代の18歳人口減少の時期にも拡大を続けた。しかし重要なことは、この間に教育・研究面、資金面、経営面等で大きな変革を経てきており、今また大きな変革の途上にあるということである。
Ⅳ．近代大学の成立と日本の大学
ヨーロッパの伝統大学は、どの知識体系を学ぶ上でも必要とされたラテン語、論理学・弁証法と哲学の課程を加えたものだった。当時の学術の形態は、「スコラ」と称されるものであった。
その後、技術学（工学）の出現により高等教育組織変革の転換点となる。
19世紀（1806年の敗戦後）のドイツの大学では哲学部が神、法、医学部の予科としての地位を脱し、その中心は「ヴィッセンシャフト（Wissenschaft）」と称される新形態の学術（諸科学を統一的に理解する体系知への試みであった（p.188））。

2012/11/07

関心分野の先行研究であるため一読した。Ⅳ近代大学の成立と日本の大学の章は、大学職員は早い段階で読んでおくべき。わずか19ページでまとめている。いきなり古今東西の大学論にランダムにあたるより、このような稿で流れをつかんでおくと、その後の主張の整理に役立つのではないか。