会計リテラシー の商品レビュー

千葉商科大学(編者)

2025/10/10

初学者むけのガイド的な本であるが、自分の専門領域が他国に比べていかに劣っているかをこれほど明確に書いている本は珍しい。
法律や経済の入門書も、本書の書きっぷりを見習ってほしいものだ。

2025/10/08

初心者向けという意味で星5つ。
株式投資をする人で、決算書の読み方がわからないという方にお勧め。
特に7章以降がいい。

有価証券報告書について比較的わかりやすく説明している著書はあまり見ない気がする。

2025/10/02

多少かじっていれば特段新鮮味もない内容だが、これくらいは知っとかないとなかなか決算に関るニュースが判らないかも。
国とか地方は複式簿記でなく単式簿記なのだが、そこから出てくる内容について、いっちょかみしてるのがちょっとどうかなと思った。ギリシャより悪いと言い切っていいのか。

あとはまあこんなもんか。

2025/07/02

配架場所・貸出状況はこちらからご確認ください。
https://www.cku.ac.jp/CARIN/CARINOPACLINK.HTM?AL=10293140

2025/06/16

会計の基本ルールからその歴史、直近の世界潮流や改定など、広くわかりやすく解説されていて、まさに「会計リテラシー」として知っておきたいことだと思った。あとがきの千葉商科大学の取り組みを知って感心した。
企業会計に関わる端くれ者としては、知識の再確認や、会計慣れしてない方への説明方法など、勉強になった。

2025/05/12

日経の記者を長年勤め、現在は千葉商科大学教授をしている著者が、会計について述べた本。日経新聞に紹介されていたので読んでみた。経済・ビジネスを学ぶ上で「財務三表」は大事であると思っているので、國貞克則著『財務３表一体理解法』は常に手元に置いているが、本書はより幅広く、かつ簡易に会計の重要性を説いている。新たな内容はさほど多くはなかったが、よい確認、復習の機会となった。内容が平易で、素人にも理解しやすい。会計リテラシー向上の重要性を認識できた。

「（稲盛和夫）会計がわからんで経営ができるか」pi
「国だけでなく県や市町村といった地方自治体もそうだが、歳入が足りなくても公債を発行することで入ってくる資金で歳入を補えてしまうため、歳出を減らす努力をせずに債券発行で乗り切ろうというマインドが強くなってしまう。特に、国の場合、赤字国債の発行になかなか歯止めがかからなくなっている」p54
「（財政再建団体指定後の夕張市）市長や助役の大幅な手当カットを実施、職員の給与も15%カットした。さらに、新規採用を凍結、早期退職などによって職員の半数を削減した。市が住民に提供している公共施設なども次々に廃止された。さらに住民税や固定資産税が引き上げられたほか、下水道使用料も大幅に引き上げられた」p58
「減価償却費は、企業会計で使う「複式簿記」では、とても重要な費用項目として確立しているが、国や地方自治体の決算では基本的に減価償却という概念がないため、数字の違いが大きくなる」p95
「静岡空港の場合、県の歳出となるのは実際にお金が出ていった空港運営費などが中心で、４億円という歳出には、企業決算では当たり前の減価償却費は含まれていない。だが、それでは、将来、老朽化した空港設備を作り直すための資金手当てができず、一度に巨額の財政支出をしなければならなくなる（静岡空港は減価償却費を含めて情報公開することがスタート時に定められた）」p99
「（小規模事業者）きちんと減価償却分を見込んで利益を確保し、累積した償却額に見合う資金を貯蓄しておけば、店舗を立て替えるチャンスもあったはずだが、手元に残った資金は生活費に使ってしまうことも多く、再投資資金が残っていないわけだ。つまり、減価償却に対する考えが薄い個人事業主が少なくない」p104
「下水道の利用料計算には設備が老朽化していく分を経費計上する「減価償却費」が加えられている」p106
「自己資本比率が高くなると、同じ利益を上げていてもROEが低くなってしまいかねず、アクティビストなどから資本効率が悪いと指弾されることになりかねない。ある程度、負債を増やして、レバレッジをかけ、資本の利益率を高めることも必要だという考え方もある」p119
「「2026年3月期」といった場合、2025年4月1日に始まり2026年3月31日に締める決算を指す」p130
「「業績予想の修正」を取引所から求められるのは、１　売上の10％以上の変化、２　利益の30％以上の変化」p137
「トヨタ自動車の豊田章男会長兼CEOの2024年3月期の報酬は、固定報酬が2億8900万円、賞与が3億2400万円、株式報酬が10億900万円の合計16億2200万円が支払われている。「役員の状況」を見ると、豊田氏は2346万6000株を所有しており、「配当政策」によると年間配当が1株当たり75円支給されていることがわかるので、17億5995万円の配当が支払われていることがわかる。豊田氏の場合、報酬よりも配当の方が金額が大きいわけだ」p162
「（千葉商科大学で、1995年から2007年まで学長を務めた経済学者の加藤寛）大学教育の基礎としての「３言語」は、「自然言語（英語）」「情報言語（コンピュータ）」「会計言語（簿記）」の３つである」p194