なぜデジタル社会は「持続不可能」なのか の商品レビュー

ギヨーム・ピトロン(著者),児玉しおり(訳者)

2022/12/18

デジタル社会に必要な半導体の製造工程における水や電気の使用量・サーバーの発熱に伴う問題・デジタル機器を製造するために必要なレアメタル問題といった様々な観点からデジタル社会の持続不可能性を述べた本。
デジタル化に乗り遅れたテクノロジー製品は他の製品に比べて利便性が下がり売れなくなるが、デジタル化を進めると環境破壊に繋がりうるという観点は、外部不経済性の問題に通じるなと思った。どう解決していくかを検討していく必要がある。

2022/12/18

なかなか気づきの多い本でした。
人間は、見えないもののことを考えるのが苦手だと思っていますが、この本は、見えないもののことを考えることの大切さについて、改めて気づかせてくれたと思います。

デジタル社会は、情報社会といっていいと思いますが、物質的にもエネルギー的にも消費が少なくなると思っていましたが、まったくそうではないのですね。

デジタル機器の製造には、多種類の希少な元素が必要であるゆえ、その採掘に、大量の物質の消費を伴っています。
そして当然、それには、大量のエネルギー消費を伴います。

また、情報のやりとりにおいても、現在の方法では、大量のエネルギー消費を伴い、さらには、情報の蓄積においても、大量のデータセンターが必要で、世界中のあちこちで、開発が進んでいます。

それから、情報のやりとりに関しては、実は無線が主流ではなく、世界中に張り巡らされたケーブルが主流で、このケーブルはどんどん増えています。

そんなわけで、今の方法では、デジタル社会が進むにつれ、物質もエネルギーも、ますます大量に消費することになってしまうので、持続不可能、というのが著者の主張です。

物質の消費も、エネルギーの消費も、ほとんどの消費者には見えないところで行われているだけに（著者によると、むしろ、事業者が隠そうとしている節すらある）、消費者側の意識や姿勢の大切さを痛感した一冊でした。

2022/09/19

デジタル社会は主にソフト面にフォーカスして、政治・経済や心理面への影響について語られがちではあるが、本書ではハードやインフラ面にフォーカスして、持続可能性（環境破壊）について論じるものであり、内容的には洋書にありがちな冗長さはあるものの、これまであまり考えてこなかった側面でもあり参考になった。
電力需要に関してはTVを消すのが効果的というのが話題になり、それをTVメディアが無視したということもあったが、今後世界人口が増えて皆がネット接続するようになれば、ハードやインフラが限界に近づくというのは将来予測としては考えられる事態ではある。とはいえ、その前に各資源調達や維持費に伴うコスト増がユーザーの負担になるようであると、多少の抑制はあるのかもしれない。また、デジタル社会により移動が減るようになれば、トータルでは環境への負荷は低下するのかもしれない。とはいえ、ソフトだけではなくハードやインフラによる影響や変化についても随時ウォッチしていく必要があると言えるだろう。

2022/08/01

現在デジタル分野は、温室効果ガスの総排出量の4%弱。
携帯電話よりスマートフォンのほうが、より希少金属をより多く使っている。

エストニアは、行政サービスの99%はオンライン。
MIPS＝物質集約度。身の回りのものは、環境負荷を考えると平均30倍の重さがある。テクノロジーが絡むとMIPSは大きくなる。レアメタルなどがあるため。
低資源から遠のく。

スマホを使うと、必ずデータセンターにつながる。
シェアリングキックボードは、赤字だが人々の行動データで収益を生み出せる。データは黒い金。
データが伴えば、赤字の事業も金のなる木になる。

アッシュバーンは世界のインターネットトラフィックの7割が通過するデータセンターがある。
データセンターは電気の無駄遣い。エネルギーはデータセンターの最大の支出項目。
オランダでは、排熱利用で暖房を賄える。が頼るのは危険。
北極圏にデータセンターが集中している。

ロボットは人間よりも環境を汚染する。指数関数的にデジタル活動を増加させるから。
海底には無数のケーブルが埋まっている。使われなくなったケーブルを引き上げるのは難工事。
伝送技術は、日々向上している。今後20年で伝送のないデータ伝送ができる。

ネットワークが多様化してアメリカの支配が低下。中国の一帯一路の影響。
北極海にケーブルを敷設する計画。
中国の宇宙シルクロード計画。

2022/07/24

GAFAを含め、データセンターや企業の温暖化ガス排出、環境破壊が凄まじく、彼らの環境対策にたいして疑義を持ち、偽りなのではないかと一石を投じている。
私たちがインデックス運用をすることでそういった企業に投資をし、さらに持続不可能を加速しているとのこと。もし、彼らが真の環境ディスラプターであれば一理ある。