世界システム論講義 の商品レビュー

川北稔(著者)

2021/02/04

「世界システム論」はイマニュエル・ウォーラステインが提唱した概念で、国家ではなく交易・経済を有機的なシステムとして捉える。国家を超えるという意味での「世界」であり、全世界を意味するわけではない。
https://sessendo.blogspot.com/2021/02/blog-post_4.html

2020/09/24

川北稔（1940年～）氏は、イギリス近世・近代史を専門とする歴史学者。大阪大学名誉教授。
本書は、2001年に放送大学のテキストとして出版された『改訂版　ヨーロッパと近代世界』を改題・改訂し、2016年に出版されたもの。
「世界システム論」とは、米国の社会・歴史学者であるイマニュエル・ウォーラーステイン（1930～2019年）が、1970年代に提唱した巨視的歴史理論である。それは、各国を独立した単位として扱うのではなく、より広範な「世界」という視座から近代世界の歴史を考察するアプローチであり、複数の文化体（帝国、都市国家、民族など）を含む広大な領域に展開する分業体制により、「周辺」の経済的余剰を「中核」に移送するシステムを「世界システム」と呼んだ。その理論は、細部についての批判・反論はあるものの、世界を一体として把握する視座を打ち出した意義やその重要性については、現在も広く受け入れられている。
本書では、概ね以下のようなことが述べられている。
◆近代以前（12～13世紀）の地球には、4つほどの相互に独立した経済圏（＝世界）が存在した（ビザンティン帝国～イタリア諸都市～北アフリカの地中海周辺、インド洋～ペルシャ湾岸、中国を中心とする東アジア、モンゴル～ロシアにかけての中央アジア）が、その一方で、のちに近代世界システムの「中核」となる北西ヨーロッパ（イギリス、ベネルクス、北フランス）はいずれの世界にも属しておらず、「周辺」の地位にあった。
◆14～15世紀、封建制の危機（その原因は様々な見解がある）に見舞われた北西ヨーロッパで、危機を脱する唯一の方法として、パイを大きくするために「大航海時代」が始まり、ヨーロッパが主導する近代世界システムの確立への動きが本格化した。当時の技術水準・生産力はアジアの方がヨーロッパより高かったとも言われるが、アジアは一つの経済圏として完結できるシステム（帝国）であったのに対し、ヨーロッパは小国家の寄せ集めで、政治的統合を欠いたシステムであったことから、各国が競って対外進出を図った。
◆「大航海時代」以降、キリスト教徒と香料を求めたポルトガルのアジア進出、スペインのアメリカ進出と世界帝国の形成、オランダによるヘゲモニー（覇権）国家の確立、イギリスのカリブ海・北アメリカにおける植民地の形成、アジアやアメリカからの商品（砂糖など）の流入によるヨーロッパの生活革命、黒人奴隷貿易の展開、イギリスの貧民の移民による北アメリカ植民地の形成、産業革命とフランス革命、ポテト飢饉によるアメリカへの移民の大流入、パクス・ブリタニカ、アメリカとドイツのヘゲモニー争いを背景とした世界大戦などを経て、ヨーロッパ・アメリカは他地域をそのシステムに組み込んでいった。
◆「近代世界システム」には、資本主義の根本原理ともいえる、飽くなき成長・拡大を追求する動機が内蔵されているが、そのシステムが地球のほぼ全域を覆い、新たな「周辺」が存在しなくなった今（帝国主義によるアフリカ分割や、ヘゲモニー争いとしての世界大戦などは、既にその始まりであったが）、過去500年の過程を踏まえて、これからの世界を考える必要がある。
本書が書かれてから更に20年が経過しているが、近年は「持続可能な開発」が国際的なキーワードとして定着しつつあり、明るい材料と言える。ただ、私は、（経済的な側面から見る限り）究極的には資本主義的な発想から脱却することができるかが、長期的にこの問題を解決する唯一のカギではないかと思うのだ。
著者が言う通り、過去を知ることは基本である。そして、残された時間が少ない今、我々に求められているのは、これからの世界をどのように方向付けていくのかを真剣に考えることである。
（2020年9月了）

2020/05/06

最初はだるいが、半分過ぎて面白くなってきた。
産業革命は奴隷貿易の産物、
アメリカを作ったのは故国で食いつめた貧民と流刑者、
フランス革命は…　と、
世界システムの目で見ると革命の神話は崩れ去る。

2019/12/12

世界システム論講義

世界システム論について初めて読んだ本。
シヴィライゼーション界隈の人とかがたまにウォーラーステインとかの名前を出すので気になっていた。
放送大学のテキストだったらしい。

世界システム論は、世界史を個別の国単位の総合として捉えるのではなく、世界全体を1つのシステムとして捉える見方を言う。
16世紀に西欧で成立したため、「西欧システム論」と言い換えてもいいかもしれない。
世界システム論によれば、南北格差の問題は、中心国である帝国に1次産業供給地として周辺化されてしまい、その構造が固定化されてしまうことにある。（その国やその民族の特性に起因するのではない。）

面白かったポイント
・イギリスの産業革命は世界システムのうえにこそ成立したのであり、独立自尊なヨーマンの勤勉によって生じたわけではない
・ピルグリムファーザーズという神話。米国も豪州と同じく英国からの流刑民がほとんどだった。これが明らかになったのは歴史学にコンピュータによる統計が導入されてからだった。
・作る作物がサトウキビかタバコかで独立した後の発展に差が出る。サトウキビの農園主は本国にいるだけで、植民地へのインフラ投資はしない。タバコの場合、作物の性質上、現地で生活することが多いため、自分たちにインフラ投資をする。カリブにサトウキビプランテーションを展開したイングランドは発展し、東部アメリカにタバコを展開したスコットランドは低開発化された。

特にサトウキビの項目は薩摩と琉球、琉球と先島の関係に当てはめながら読んだ。

2019/01/26

世界の歴史を特定の国に注視するのではなく、世界を有機的に結びつけられたシステムとして考える本書。
ある地域で発生した事象をきっかけにそれが他の地域に影響を及ぼしていく様を追いかける。

まず、はじめの問いかけがなぜこの世界には現在に至るまで地域間の格差が生じているのか？という点から始まり、世界の中心がヨーロッパになったのはなぜなのかを深掘りしていく。

以下、個人的あらまし。

①15世紀くらいまではどこも似たり寄ったりの封建的国家であり、小領主が農民を武力で支配していた。

②技術の発展(火薬や武器)に伴い、農民の不満を小領主では抑えられなくなり、「国家」に頼るようになる。こうして国家が成立し始める。

③度重なる戦争や黒死病により人口激減したヨーロッパでは従来の封建国家では成り立たなくなってくる。よって新たな収入源を求めて海外へ飛び出す
ちなみにこのときの中国は欧州と同等か進んでいたが、単一国家であったために、他国との競争にさらされず、武力の増強、外への進出が遅れた。

④まずいち早く動いたのはイスラムから領土を回復し、海に面していたスペイン・ポルトガルであった。これらの国々はラテンアメリカを蹂躙し、アジアに進出した。
また、進出先で生産品を作るためにアフリカから奴隷を「輸入」した。

⑤南欧国家に続いて、イギリス、フランス、オランダも海外貿易に参入したが、やがて世界で新たに開拓できる地域が無くなり、発展が進みにくくなる。

⑥その中で頭角を表してきたのが、漁業と林業といった「生産力」に秀でたオランダであった。オランダはその優れた生産競争力を発揮し、覇権を握るようになる

⑦しかし覇権国家では賃金上昇により競争力は低下する。その隙を突いたのがイギリスであり、海外貿易により収益を伸ばしていく。
特に紅茶と砂糖の生産は著しく、これらの輸入を機にコーヒーハウスが作られ、情報集積の中心となっていく。

⑧やがてイギリスの競争力が上がり都市化が進むに連れて、「産業革命」が、起こりイギリスの地位が安定的に覇権国家となる。

⑨しかし貿易の保護主義的側面に

2020/06/14

著者はウォーラーステインの著作を翻訳するとともに、その解説書である『知の教科書 ウォーラーステイン』を書いている。日本の第一人者と言ってもいいのかもしれない。本書は、その著者が、ウォーラーステインの肝である「世界システム論」をわかりやすく解説した本であるといえる。

世界システム論では、少なくとも16世紀以降の世界は、それまで複数あった「世界」が、ヨーロッパと非ヨーロッパ世界が一体となって、相互に複雑に影響しあいながら「(近代)世界システム」を展開してきたという認識がその前提となる。近代世界は、一つの巨大な有機体であり、近代の歴史をその有機体の展開過程として捉えるのが世界システム論である。

現行の世界を論じるに当たっては、一般的には「先進国」と「後進国」という概念が適用される(「発展途上国」と表記しても同じことである)。その議論では、「国」という概念がまず前提とされるが、その「国」すなわち国民国家の概念は、すぐれて近代の産物である。日本という「国」にしても、ひとつの国として捉えれる前に藩や郷土というシステムにおいてまず捉えられていた。そういった環境の中でまず「国民」が創り出されて、「国民国家」の概念が次第に形成されていったのである。イタリアやドイツ、イギリス、インドなどを見ても同様のことが言える。また、その「国」の分類として「後進国」、「先進国」という表現を使うことで、暗黙のうちに、すべての「国」は「後進国」から「先進国」に発展するという発想が内在している。ただ、その考え方は、ウォーラーステインのように国を単位として世界を考えない場合には、成立しない。歴史は、「国」を単位として動くのではなく、すべての国は「一体としての世界」つまり「世界システム」の動きの一部でしかないというのが、ウォーラーステインによる世界分析の手法である。また、このような世界システムには政治的に全体が統合されている「世界=帝国」と、政治的には統合されない「世界=経済」があると指摘する。西ヨーロッパを中核として始まった近代世界は後者の原理で成立し、帝国の原理は非効率であるということが世界システム論における一定の結論になる。中国が世界システムの中で優位に立てなかったのは、そのことと結びつけられるのである。

また世界システム論においては、「中核」と「周辺」の概念も重要である。その観点において、日本が半周辺の位置にいたおかげで、周辺化を免れたという点も強調されるべきであるし、帝国主義が「周辺化」をめぐる中核諸国の争奪戦であり、現在、周辺化できる地域がなくなったことによってある種の行き詰まりを見せているという観点もまた重要だ。

また中核におけるヘゲモニー国家 － 17世紀中頃のオランダ、19世紀中頃のイギリス、20世紀後半のアメリカ － の存在も世界システムの分析には欠かせない。ヘゲモニー国家は、オランダ、イギリスのように、生産から商業、さらに金融の順に支配形態を進化させ、逆に崩壊するときには、この順に崩壊するとされる。
イギリスの砂糖入り紅茶が比較的近年に確立した習慣であり、世界システムにおける「帝国」となったことで実現したインドの紅茶とカリブ海の砂糖のプランテーションによって初めて成立する、いわばステータスシンボルであったというのは、世界史のエピソードとして面白い。植民地と囚人の関係もそれがアメリカの成立にも深く関与した点と合わせて、システム的な観点からも興味深い。

柄谷行人が『世界史の構造』で世界システム論を援用した理由がよくわかる。

「世界システム」をざっと見直す教科書的なものとしてはとてもよい本。

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『知の教科書 ウォーラーステイン』のレビュー
https://booklog.jp/users/sawataku/archives/1/4062582228

『世界史の構造』のレビュー
https://booklog.jp/users/sawataku/archives/1/4000236938

2018/03/10

「イギリスは、工業化されたが、インドはされなかった」のではなく、「イギリスが工業化したために、その影響をうけたインドは、容易に工業化できなくなった」のである。（p.26）

　結局のところ、イギリス人にとって、植民地とは、「世界商品」の生産地であると同時に、社会問題の処理場でもあったのである。禁欲で勤勉な中流のイギリス人が、自由のためにアメリカ植民地をつくったわけでは毛頭ないのである。（p.159）

　ジャガイモというものは、「他の国の主食となっている（小麦など）より、はるかに安価に、しかも大量に供給されるので、この植物の栽培が着実に広がっていったことが、アイルランドでイングランドほど人口増加に抑制がかからなかった原因である、とパトリック・カフーンは力説した。（p.191）

2018/01/15

各国を個別事象的に見て、ある国を「先進国」、またある国を「後進国」とラベリングするのは狭小な「単線的発展段階論」であると断じ、近代以降の世界は一つの巨大な生き物、有機体の展開過程の如く捉えるべきだとする論が主旋律。

封建制の崩壊と国民国家の成立に端を発し、その後スペインとポルトガルによってもたらされた大航海時代が近代世界システムの成立を告げ、やがてオランダ、イギリス、アメリカと、ヘゲモニー国家の覇権を巡って各国が「中核」の座を争った陰には、「周辺」として極度に低開発化された国々が。それはさながら「光」と「影」であり、この近代世界に影を落としてきたのは紛れもなく中核国そのものである。

この「世界システム」というスキームは、国際社会を見る視座を確実に一段高めてくれるものであり、また未来予測にも大変有益と感じる。
よく歴史は線で考えろというけれど、その一歩先、「複線」で考えるイメージかな。非常に勉強になったし、読み物としてシンプルに面白かったです。

2017/10/10

世界史の見方が180度変わることは間違いない。

世界は一つのシステムなのだ。
だから、すべての事に理由がある。

2017/10/14

本書は、ヨーロッパ、特にイギリスを「中心」に、重要な史実を関連付けて、システム論という大括りにされた視座で解説がなされている。高校の世界史の授業で扱われたかすかな記憶が線で繋がったようだった。世界システム論の核となる「中核」と「周辺」の概念は、世界の大学の発達過程や、日本国内の大学間の関係を理解するときに活用できよう。例えば、中核となる大学はその機構を強化しつつ、周辺の大学は「大学間連携」の名のもとに当該大学を溶融させようとする効果が企図されている、というように仮定することは言い過ぎだろうか。また、著者は植民地が製品・商品の「生産地」であると同時に「社会問題の処理場」だった側面があるとしているが、これも国内の大学事情に無理やり当てはめると、思い当たる事象があるだろう。