資本主義2・0 の商品レビュー
エコノミスト水野氏と宗教学者島田氏との対談的な本。 内容を読み、一番興味深く思えたのは、経済の基本的な前提や思想は、ある意味では宗教的であることだった。 ある意味、資本主義もまた思想のような気がしてきた。対談的なので、わかりやすい本だと思う。
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エコノミストの水野和夫氏と宗教学者の島田裕巳氏の対談本。 水野氏は萱野稔人氏との対談本『超マクロ展望 世界経済の真実』で、島田氏は著書『映画は父を殺すためにある』で知った。 島田氏のことは著作を読む前からなんとなく知っていたが、水野氏は上述の対談本で初めて知り、その視点の高さ...
エコノミストの水野和夫氏と宗教学者の島田裕巳氏の対談本。 水野氏は萱野稔人氏との対談本『超マクロ展望 世界経済の真実』で、島田氏は著書『映画は父を殺すためにある』で知った。 島田氏のことは著作を読む前からなんとなく知っていたが、水野氏は上述の対談本で初めて知り、その視点の高さ、スケールの大きさに驚いたことを覚えている。 そのスケールの大きさは本作でも発揮されている。 現代の日本と16世紀のジェノバを低金利というキーワードで結びつけ論じていく展望の広さは気持よくこちらの想定を超えていく。 一方、島田氏も徐々に影響力の広がりを見せ始めているイスラム圏について、欧州が中心になる前の文化の最先端地域であったイスラムの再興という形で歴史のダイナミズムに組み込んで語る。 足元の問題をひとつひとつ解決していくのも大切だと思うけど、こういうスケールの大きな話というのはやっぱり興奮する。わくわくする。 幸か不幸か、両者が指摘するように日本が世界の先頭を走っているのは確かなようだ。 もうキャッチアップする先行者はいないし、これまでみたいに欧米を参考にすることもできない。 世界のパラダイムが大きく変わってきているように、日本も大きく変わらなきゃいけないし、実際に変わるだろう。 読んでいて思ったのは、人間ひとりひとりの頭にも、社会にも、おそらく容量の制限みたいなものがあって、詰め込める情報には限界があるのだろう。 今後、僕らは何を詰め込んで生きていくことになるのか。 それが宗教的な何かなのか、ナショナルな何かなのか、国家の枠を超える何か別の論理なのか、文化的共有感覚なのか、次の論点はその辺にあるような気がする。
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1995年に世界は変わってしまった。 日本は近代化のスピードで欧米を追い越してしまった。 グローバルな金融資本主義の終焉後は資本主義2.0(名前がまだない) の時代となる。 人類は資本(お金)に動かされ翻弄されている。 資本主義の次に何が来るのか、考えさせられる。
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2011/9/21:読了。 島田さんの本は久しぶり。 1995年に経済のルールが変わった。そこにオウムの事件もあった。 その6年後に、9.11も。その5年後に、3.11。 -- 今日本で起きていることは、新しい経済での、出来事で、 世界の経済は、同じことが起きてくる。
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現在は従来の資本主義(本の中では資本主義1.0と呼ばれる)から別のあり方(同じく資本主義2.0)への転換がなされるべき時期だ、ていう話。 経済活動をする際の、その発展が目指すべきものは何なのかという価値観や規範、何等かの規範が設定されるべきではないのか又その規範がどんな内容のもの...
現在は従来の資本主義(本の中では資本主義1.0と呼ばれる)から別のあり方(同じく資本主義2.0)への転換がなされるべき時期だ、ていう話。 経済活動をする際の、その発展が目指すべきものは何なのかという価値観や規範、何等かの規範が設定されるべきではないのか又その規範がどんな内容のものなのかを改めて考えるのに、宗教或いは個々の実定的宗教に限定されない宗教性というものは重要なヒントを(問題の解ではなくとも)与えるのではないか、ていう話。 経済の基本的な事が解っていない自分のやばさに気付いた。
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タイトルのせいで軽めで適当な本に見えますがこれはかなり新鮮な視点が得られるいい対談でした。おすすめ。政治と宗教、経済がどう関連しているかや変化の過程でどう向かっていくかについて色々と見落としていた、というか気がつかなかったところが多く勉強になりました。
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宗教学者と水野和夫。 『経済の誕生』とつながりを感じた。 『人々はなぜグローバル経済の本質を見誤るのか』 の方がいいかな。本書はその補強版か。
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一見タブー視される、「経済」と「宗教」の関係を論じた内容で、興味深く読ませてもらった。 今の人類は異常なほどのカネ余りに振り回されすぎている。使いようがないお金が潤沢にあり、にもかかわらず投資先がないから、新たな投資先をつくりだしていく。マルチ商法型資本主義になっている。サブプ...
一見タブー視される、「経済」と「宗教」の関係を論じた内容で、興味深く読ませてもらった。 今の人類は異常なほどのカネ余りに振り回されすぎている。使いようがないお金が潤沢にあり、にもかかわらず投資先がないから、新たな投資先をつくりだしていく。マルチ商法型資本主義になっている。サブプライムローンもその一つにすぎない。今はそれが石油になっているのだ。 ◎それはクリントン政権に始まった。 1993年、クリントン政権の発足と共に財務長官に就任したロバート・ルービンは、2005年に「強いドルは国益だ。」と宣言した。これはドルが強いから外国人が買う。だから赤字が増える。だから赤字は外国人のせいなのだと。因果関係を覆したのだ。 そしてアメリカはマルチ商法国家となった。ルービンの「強いドルが国益だ。」発言は、「借金を増やすぞ!」という宣言である。後任のサマーズ財務長官は、「アメリカの経常赤字は借金ではない。」と言った。アメリカの経常収支赤字は100兆円。基軸通貨国がこれだけの対外純債務を抱えているのは常識では考えられない。赤字は債務ではないから、返すつもりもない、という考えだ。国が主導して次々と投資対象金融商品を作り出し、利益を上げ、国外に流し、飽和崩壊するとまた次の商品をつくりだす。 マルチ商法は会員が増え続けることが前提となって成立している。会員が増えなくなった時点で崩壊がはじまる。 資本主義社会では、資本力があるところが、その力を使うことによって世界を動かし、資本の流れを造り上げて、自分の利益になる方向へ持って行く。今、中国は株価が高騰し、最大の銀行である中国工商銀行は時価総額が100兆円を越え、世界一になった。それだけの力を蓄えたと思っているかも知れないが、それはただ現在中国にお金が流れいてるということを意味しているに過ぎない。バブルがはじければ一気に力を失うのだ。 ◎アメリカの本心と邪心 アメリカは「世界の警察官」を自認し、200年という歴史ながら自由主義国の盟主となった。それは本心的に見ればキリスト教精神からくる公的意識によって世界の為に生きようという建国精神に基づくものだっただろう。しかし邪心もある。ソ連共産主義の脅威をあおることによって軍事開発投資を正当化し、核爆弾を中心とする強大な力を手に入れた。1995年ソ連崩壊により冷戦が終結。これ以降の時代にアメリカが本心に基づいて動けば、世界は一つになったかもしれない。少なくともそれに反対する勢力はなかった。なんでもできたのだ。しかしそれが発動しきれず、いままでの覇権システムが機能しなくなった。アメリカの邪心は新たな敵を捜した。それが9・11テロ事件によりアルカイダに定まったのだ。テロの背景にある国家を標的とし、イラクがターゲットとなった。だから9・11テロ事件自体が自作自演だという人まで現れたのだ。アメリカは建国精神に基づき、本心を発動させなければならない。 「地下鉄サリン事件」がビンラディンに影響を与え、9.11テロを起こした??? 創価学会が発展したのは、高度成長時代に「現世利益」を説いたため
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