楽しく分かる！木構造入門 増補改訂版 超実践内容で今日からフル活用！

佐藤実(著者)

• 販売会社／発売会社: エクスナレッジ
• 発売年月日: 2024/11/03
• JAN: 9784767833460

商品レビュー

2025/04/24

耐震基準の変遷:

1950年に建築基準法が制定。
1981年の「新耐震基準」で壁量計算の基礎が確立。
1995年の阪神淡路大震災を受け、2000年に壁の配置バランスや接合部の規定が追加。
2025年4月の改正で、省エネ基準義務化に伴う建物重量増に対応するため、壁量計算や柱の基準が強化される予定。
建築基準法上の「安全な家」の定義:

震度5強程度の地震で損傷しない（居住継続可能）。
震度6強から7程度の地震で倒壊・崩壊しない（人命保護が主目的、居住継続は想定外）。
あくまで人命を守るための最低限の基準であり、地震後の居住継続を保証するものではない。
2025年4月法改正の主な変更点:

4号特例の縮小: 木造2階建て等は、確認申請時に壁量計算などの構造計算書類の提出が原則必要になる。
壁量計算の強化: 屋根・外壁の種類、床面積比、断熱材、太陽光パネルの有無など、建物の実態（重さ）をより詳細に考慮して必要な壁量を算出する方法に変更。
柱の小径の強化: 壁量計算と同様に、建物の重さを詳細に考慮して柱の太さを算出する方法に見直し。
仕様規定の限界:

壁量計算などの仕様規定は、最低限の基準を確認する簡易な計算方法。
梁の大きさや基礎の設計など、建物全体の構造安全性を網羅的に確認するには不十分。
耐震性能向上のための設計:

熊本地震でも被害が少なかった「耐震等級3」の確保が推奨される。
仕様規定だけでなく、建物全体の安全性を詳細に確認できる「許容応力度計算」による設計が重要。
構造計画（構造区画、耐力壁線＋水平構面など）に基づいた設計は、安全性確保とコストダウンにつながる。
微動探査技術:

建物の微細な揺れ（常時微動）を計測し、耐震性能や地盤状況を数値で確認する技術。
新築・改修時の性能実測や、地震後の非破壊での耐震性能評価に活用できる。