いちばんやさしい脱炭素社会の教本 人気講師が教えるカーボンニュートラルの最前線 いちばんやさしい教本

藤本峰雄(著者), 松田有希(著者), 丸田昭輝(著者)

• 販売会社／発売会社: インプレス
• 発売年月日: 2022/03/23
• JAN: 9784295013662

商品レビュー

2024/01/27

データが充実しているのと、各国の動きやそれぞれのエネルギーの最新動向が整理されているのが本書の良い点。例えば、石炭の用途の5割が電気、3割が鉄鋼。石油の用途の4割が車、3割が化学用原料。天然ガスの用途の6割が電力、3割が都市ガス。中国は2060年までにカーボンニュートラル実現を宣言。アメリカは2050年。インドは2070年など。

日本は2030年度に原子力の比率を2割程度まで高める目標を掲げているが、これは原発の増設なしでは難しいと考えられる。これは本書の記載だが、まさにその通りだ。昨年末のCOP28では、原子力3倍化宣言が採択され、日本を含む22ケ国が賛同した。2050年までに原発利用が進む。日本では先の福島を理由にヒステリックな反応も多いが、これを冷静に乗り越える事、それ故の初期コストや安全面、核のゴミ問題など課題は山積するが、基本的に私はこれを支持する立場だ。行政は既に衰退しつつあった原子力サプライチェーンの復活に動き出している。

日本政府の温室効果ガス2030年での46%削減目標は、CO2排出は43%（エネルギー起源が45%、非エネルギー期限が15%削減）これに加えて、温室効果ガス吸収源の増加の効果を含めて、46%としている。LNGは大量の備蓄に向かないため供給の柔軟性が小さく、燃料不足時に価格が上がりやすい問題がある。しかし、アメリカや中東、ロシアは簡単にLNG利権を手放すつもりはないだろう。太陽電池はシリコン系以外の開発に期待。

いずれの選択肢を取るにせよ、更なる努力が必要ならば、できるだけ、自前で対処できる燃料が望ましい。それこそ、安全保障においては最重要課題の一つであり、他国を頼る不安は可能な限り小さい方が良い。

2023/11/19

広く全体像を抑えられで良い。

脱炭素の背景
　パリ協定　
　　気温上昇を2度でなく1.5度に抑えるべき
　TCFD
　　task force on climate-related financial disclosure
　　気候変動の影響をシナリオ分析して
　　財務への影響を整理すべし
　GHGプロトコル
　　CO2排出に関する算出、報告のための
　　標準ガイドライン
　　scope1-3

取り組み範囲
　需要側
　　省エネ
　　電化
　　エネルギーの供給者になる
　　　VPP
　　　DR
　　カーボンオフセット
　　　森林吸収
　　　クレジット
　供給
　　エネルギーを変える　
　　　アンモニア
　　　水素
　　再エネ
　　　太陽光
　　　風力
　　原子力の再稼働
　共通
　　CCUS

2022/06/11

脱炭素、カーボンニュートラルの必要性や取組の現状と展望がよくわかった。
水素、アンモニア、バイオマスなどがカーボンニュートラルとして期待されるほか、エネルギー使用を減らす取組（ゼッチ、VPP）、CO2を回収する取組（CCS、DAC、CCU）など、技術の力を社会全体でうまく活用することが必須であると感じた。

太古に大気中から固定化されたCO2が現代に排出される化石燃料は現在の温室効果ガスを増やすが、植物による大気からの回収と燃焼による排出がいずれも現代において行われるバイオマスであればカーボンニュートラルであるということがよくわかったし、CO2を固定化したままの状態の植物に由来する食物やこれを食べた動物の糞などについてもカーボンニュートラルが成立するという考え方が理解できた。
また、CO2削減への取組自体が価値を持ち取引されるカーボンクレジットは、市場が充実すれば、CO2削減の活動を促進させる起爆剤になり得るのではないかと感じた。