コミュニティと共生する地熱利用 エネルギー自治のためのプランニングと合意形成

諏訪亜紀(著者), 柴田裕希(著者), 村山武彦(著者)

• 販売会社／発売会社: 学芸出版社
• 発売年月日: 2018/05/01
• JAN: 9784761526788

商品レビュー

2021/06/15

地熱利用の促進に向けて、社会制度の課題を中心に、国内外の動向を整理した良書。

◯地熱資源の利用方法：温泉、発電、暖房・冷房、農業、漁業

◯発電方式
・ドライスチーム方式：熱水をほとんど含まない場合、湿分を簡単に除去した蒸気を直接タービンに送り発電（松川地熱）
・フラッシュサイクル方式：熱水を多く含む場合、汽水分離器（セパレーター）を経由した蒸気でタービンを回し発電（日本で最も広く用いられる）
・バイナリーサイクル方式：流体の温度・圧力が低い場合、ペンタン、ブタン、又はアンモニア化合物等の低沸点媒体を用いてタービンを回し発電（温泉には高温の源泉をバイナリー発電経由で適温に下げる）
・高温岩体方式：十分な貯留槽が形成されていない場合、地上から水を送り込むことで人工貯水槽を作り発電（開発実験、今後期待）

・初期投資の高さ：3万kWの建設費用210-270億円

＜制度的課題＞
◯自然公園法の規制
2015年〜地熱資源の７割の開発は可能
・第１種特別地域でも地域外からの傾斜掘削は許可
・第２種・第３種特別地域内でも地元地域との合意形成や環境への配慮がなされた「優良事例」と認められる場合、小規模な地熱開発に限り許可

◯環境アセスメントの期間

◯技術を後押しする経済的支援の不足
FIT制度
・3年後の買取価格を「予約」できる
・リプレース事業をFIT対象に

・市減量調査、探査出資、アセス迅速化、開発債務保証、及び理解促進事業等の支援

◯資源探査：①広域調査段階、②概査段階、③精査段階
→これまで10年程度を要する

＜技術的課題＞
１開発コストの低減：発電機器の高効率化、掘削ビットの能率・耐久性向上
２開発リスクの低減：反射法の改良
３自然環境との調和：エコロジカルランドスケープ
４温泉バイナリー発電の導入拡大：スケール対策
５地域との共生：簡易遠隔温泉モニタリング装置による継続モニタリング
６既存発電所の利用向上：還元熱水高度利用技術によるスケール閉塞対策、冷水注入による地熱流体採取量の安定化
７環境アセスメントの短縮化：数値シミュレーションモデルによる硫化水素を含む地熱流体の拡散予測の風洞実験の代替（評価期間と費用を半減）
８地熱発電量の飛躍的拡大：東北地方深さ4-5kmの古カルデラの500℃程度の超臨界状態を活用した1GW規模の地熱発電開発

＜社会的課題＞
・温泉権
・火山ガスと誘発地震

◯温泉事業者アンケートでは、地熱開発反対は２割。どちらとも言えないが半数

◯紛争発生の４要因
１判断材料不足：情報の非対称性、不確実性
２コミュニケーションの失敗
３重大なリスクイメージ
４メリットの欠如・不確実性

◯グリーンジレンマを乗り越えるリスクコミュニケーション

◯協議会への自治体の積極的関与が要点

◯地域の共有資源（ローカル・コモンズ）の発想

◯政策形成への科学的知見の活用：共同事実確認

◯海外の動向
・アイスランド：国家レベルのマスタープラン作成に基づく開発
・ニュージーランド：資源管理法に基づく広域自治体による地域資源管理