ビッグデータを利益に変える方法

柴山和久【著】

• 販売会社／発売会社: 幻冬舎メディアコンサルティング/幻冬舎
• 発売年月日: 2014/03/24
• JAN: 9784344952393

商品レビュー

2024/07/10

だいぶ前の本ですが、ビッグデータの第一線を走っている大手キャリアの実情がよく分かりました。また、データサイエンティストとして求められる能力の意外性にも気付かされました。

2018/01/28

ビッグデータをマネタイズする
これって難しいですよねきっと。
普通に考えてスマホで色々検索したり買ったりしますが情報を抜かれて良い気分がしないというのが日本人の気質のような気がします。
まあ僕みたいなアマゾンで検索してるとき入力途中から自分の探してる本が出て感動する変わり者もいますが(笑)

それでもこれからは少子高齢化で生産年齢人口の減少が確定している中では、できる効率化はせざるを得ないですし、やるべきやと思います。
ビッグデータ活用の必要性を人権派のナンタラにも理解してもらいながら活用を進めていかないと外資さん達にどんどん飲み込まれて行きますよね。
amazonを例に出すまでもなくですがアリババなんて人の信用情報を社会的信用に変えようとして受け入れられる時代ですから。

確かに行動データとか規約で知らない間に利用を認めてる情報もありますよね。
そういった情報の活用が今後も進んで欲しいですね。

2014/06/23

　人は皆騙されながら生きている。時代が変わるとまた大きな何かに騙される。それは便利さから来る抑圧になりかねない。もはやそこまで利便性を求める必要はあるのだろうか。

　データを集める人間はそのデータに利便性を求める。またそれ以上に金になる価値を求め始める。最初は誰もが抑制をする、しかし人という生き物は最後には抑制を自ら外すこれは過去から続く現実である。そこに至った時、果たして情報を抜かれるだけ抜かれた消費者に何のメリットが下りてくるのか一向に理解できない。

　ネット関連会社が約款等の約束を守るという確たる証拠はどこにもないそこに大きな情報が流れてきたらすべてを残らず吸い上げるのが目に見えている。それだけこの世の中の情報は制御できないところに来てしまった。

　著者はソフトバンクに所属している。そしてはっきりとソフトバンクモバイルは最もつながりやすいという状況が出来上がったという。果たして事実か。技術は企業間のバランスを取りながらまるでシーソーのごとく行ったり来たりを繰り返すそこに求めるものはいったい何か、いつもその大切なところを見忘れてしまっている。

　携帯会社はすでに人の行動パターンをいつでもとれる状態にある。情報収集の自由は携帯購入時から消費者に選択権を与えていない。規約を承認しなければ我々は一切便利を得られない。またそこから引かれるデータの集計結果も消費者には利用する権利はない。しかしこれが企業になると企業がデータを搾取されたという状態がなくとも対価という餌を与えればいくらでも利用ができるしかもやろうと思えば無尽蔵に利用する価値が生まれる。そしてさまざまなマーケティングに応用できることになる。

　顧客履歴データは、いわば個人情報ではないか。それを勝手に取得して、金儲けに利用するなんてとんでもない
　これは間違いだという。
　第一　行動履歴は個人情報ではない。名前や住所が特定できなければ個人情報には当たらない。
　第二　お店で買い物をして配送を頼んでおきながら、就職の面接に行って、住所、名前、職歴を断る人はどこにもいないつまり個人情報法とは、時と場合と必要性に応じて他人と共有できるべきものであると言い切る。
　第三に企業側は勝手に情報を取得していない利用規約に同意を求める形で許可をとっている

　ならば、顧客にも各企業の行動履歴が開示されるのだろうか、他人と共有されるべきものも多く含まれる。利用規約にはすべてのデータ分析の状況を顧客に公開する旨は含まれていない。

　消費者はサービスを利用しているのだからその対価として情報は自由に抜いてよいという考えが浅はかなのではないか。消費者は対価という物を払っているそれに対してのサービスを受けられる。そのサービスの中にはデータを利用したいという自由はおおかた含まれていないイコールという関係は決して成り立っていないという事を企業側は理解しなければならないだろう。

　その反面ユーザーの個人情報を許可なく勝手に利用することは搾取といわれても仕方がありません。

　と他企業には言い切れるこの考えが理解できない規約がすべてであるのならば今でもうっとおしいものがいずれ規約の海におぼれる人が出てくることに違いはない。そしてそこから新しいトラブルが生まれてくる。

　クレジット会社、政府統計とソフトバンクモバイルデータを預ける企業として消費者は天秤にかけられないだからこれらは同一には扱うことができない。いずれはデータを提供したくなければ使わなくてよいという状況が生まれてくる。だから消費者はノーと言えない時代はいずれ来ることだろう。その裏には重要情報がたんと紐付けされていることが目に浮かぶ。