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グリーン・エコノミー 脱原発と温暖化対策の経済学 中公新書
924円
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商品詳細
内容紹介 | |
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販売会社/発売会社 | 中央公論新社 |
発売年月日 | 2011/06/25 |
JAN | 9784121021151 |
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グリーン・エコノミー
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グリーン・エコノミー
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商品レビュー
3.6
9件のお客様レビュー
これも日経新聞の書評にあった。物足りないところが残念。 再生可能エネルギー普及の妨げになっていると言われているのが、電力系統が不安定になるというもの。本書では、欧州ではすでにそれなりの割合を占めていることを再三強調していたが、どのように克服しているのかをぜひ解説して欲しかった。...
これも日経新聞の書評にあった。物足りないところが残念。 再生可能エネルギー普及の妨げになっていると言われているのが、電力系統が不安定になるというもの。本書では、欧州ではすでにそれなりの割合を占めていることを再三強調していたが、どのように克服しているのかをぜひ解説して欲しかった。 「環境保全は経済的に引き合う」は本書の主な主張ポイント。これを言う人も多いが、反対に、経済活動に悪影響を及ぼすとする説を持つ人も多い。本書でぜひ解説して欲しかったのは、環境規制が環境技術への経済的貢献を果たすのはわかるが、それがマイナスを補って余りあるのか、という点である。本書でもエネルギー集約的な産業には軽減措置が必要という中途半端なことを言っているあたり、説得力を欠く。 「日本は『乾いた雑巾を絞る』状況か」これは大いに議論されてよい問題だ。本当のところどうなのか、様々な観点からぜひ議論してもらいたい。
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覚えてるうちに感想まとめようとしたが、まとめきれずに時間が経ってしまった。他の本の内容と混ざっていそうなので特に感想は書かないでおく。
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- ネタバレ
※このレビューにはネタバレを含みます
2011年刊(東日本震災すぐ)。著者は北海道大学大学院経済学研究科教授。◆本書は、風力・バイオマス・太陽光などグリーン・エコノミーの実情や環境税・電力固定価格買取制度・温室効果ガス排出権取引の政策効果を論じつつ、あらゆる政策を総動員して、脱原発・温室効果ガス削減・新規な産業創出の三兎を追いかけるべき旨主張。◆戦中、松根油や人造石油開発に血眼となったエネ小国日本では、ウランや化石燃料という輸入資源に頼らない電力供給は悲願。国益強調の政府・自民党なのに、なぜクリーン・エネルギー開発に全力投球しない?。 ◇勿論、須らくバラ色とは言えないし、短期の解決は難しい点もあるのだろう。が、風力発電だけのポテンシャルですら、北電の総発電設備容量の20倍、全国の50%と聞くと、流石に現在の政策に首をかしげざるを得ない。また、風力発電が生かされていない理由が、電力買取価格の低さというより、買取総量の上限枠の存在なら猶更。◆電力販売の独占禁止・公平競争の観点から、炭素エネルギーの販売に課税(ただし、法人税や所得税の同額減税を提起するのがニクイところ)というのもおかしくはない。+、送電分離でだいぶ変わるか。 ◇電力の製造販売業の新規参入者はそのままではインフラ整備という重しが課される結果、公平な競争条件の設定のない現在の政策は、結局、既存の電力会社の既得権保全を目的とするのでは、という疑念が沸々と湧いた読後感。◆急激な人口減少の中、経済成長は外国への商品販売と自国内における新々三種の神器となる新規の商品開発。太陽光発電のみならず小規模発電装置と蓄電装置はその一になりうるのでは。◆政策総動員のドイツはやはりすごいな。
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