地球温暖化で伸びるビジネス

日本総合研究所【著】

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社
• 発売年月日: 2007/12/25
• JAN: 9784492761700

商品レビュー

2011/11/23

ペンタゴンによると、地球温暖化が今後20年の間に軍事的衝突や自然災害を引き起こし、数百万人の命を奪う可能性があるとしている。
IPCCの海面上昇に関する予測は土地利用や防災体制について考えを改めるきっかけとなった。行政には人命と財産を守る義務があり、気候変動に合わせた対応の変化が迫られている。海面上昇に関する問題についてIPCCで指摘されている対策は、防護、順応、撤退の３つ。

2008/04/30

もはやこの本を手にとった時点で、商機を逃しているのですが。

地球温暖化対策だけではなく、
森林保護・野生動物保護・海洋汚染防止・砂漠化防止など
地球環境問題の解決を、企業プロダクツに結び付ける商売は、
近時もっとも目覚しい新規開拓事業でしょう。
こうした環境問題×ビジネスは、言わずもがな
欧米が牽引している気運であって、すでに各国では成熟した取引体制・経済システムが確立してます。
すなわち、日本人のあたしがこの本を手にとった時点で、商機どころか優先権すらない。

まあ、取らぬ狸の皮算用ばかりでは埒が開きませんで、
日本の役割は、2000年前後からの欧米の環境ビジネスを客観的に評価して、リスク×リターンを明確なデータにすべきこと。（がんばれ日本総研！ｗｗ）
EUのCarbon Offsetなどは、結局blindな金融取引・サブプライムと同じリスク要因を孕んでいるように思えます。

いちミクロちゃんな私にとっては、
日本企業独自の環境ビジネスが地に足をつけて、着実に発展していくことが楽しみです。
巨大資金が流動する取引枠組みばかりが、環境ビジネスではありません。
特に、国内の中小企業が、日本の気候・風土に見合った事業展開や商品開発をすることこそ、おもしろい。

おもしろき　こともなき世を　おもしろく