通貨の興亡 円、ドル、ユーロ、人民元の行方

黒田東彦(著者)

• 販売会社／発売会社: 中央公論新社/
• 発売年月日: 2005/02/10
• JAN: 9784120036088

商品レビュー

2015/04/09

産業革命勃興時期の近世以降の通貨制度・政策の変遷を紹介しながら、特に現代の通貨政策の振り返り・評価がメイン。中盤からは、2004年頃の著ということもあり、ヨーロッパにおけるユーロという通貨統合やアジア金融危機、そして、今後、というかまさに現在展開されているFTA,EPA、アジア域内の為替協力を論じ、東アジア共通通貨を展望している書。

本論とはそれるけど、万有引力・微積分で著名なニュートンが造幣局長をやっていて、その間に改鋳したポンド金貨の平価が金本位制度を離脱する200年もの間守られていたなんて知らなかった。。。

2012/11/07

通過の未来について知りたくて読書。

投資している通貨なので、ドル。最近、初めて欧州を訪れたのでユーロ。滞在しているので、人民元。日本人としてすべての基盤なので、円。通貨から眺めた近代経済史と世界通貨への道という内容。

ドル円で見てみると、アメリカのマクロ経済政策に影響されて振り回されていることが分かる。プラザ合意がバブル経済の原因の1つとなるし、現在の経済低迷の入り口となったのも歴史的事実といえる。

日本の国益で考えると円は国際化した方がいい。そして、為替は安定することに越したことはない。しかし、それは現実的はないため、円高の時には円高対策。円安の時には円安対策をとりこれまで乗り切ってきた。

円の国際化を目指するよりも日本経済が持続的成長を復活させ、暴走する中国への抑えとして、アジアを牽引していく存在と再びなることが重要だと思う。

将来的には世界から通貨はなくなる。または、世界通貨のようなものが登場すると言われている。だが、同時に、世界通貨どころか、アジア通貨もかなり遠い存在だと感じる。

人類は繰り返してきた通貨を巡る失敗から学び、経済政策に生かして欲しいと思う。戦争を起こさないためにも。ユーロの最大の貢献は欧州での戦争がなくなったこと、それでノーベル賞を受賞したわけだし。

本書は日本領事館大連出張所でお借りしています。有り難うございます。

読書時間:約40分

2012/05/23

現在(2012年)欧州では通貨統合という壮大な実験が行われています。ユーロ導入の1999年から10年以上が経過しましたが、あまりにも経済規模が異なる国にまでその使用を認めてしまったことから、その存続が危ぶまれているようです。

この本はその懸念が顕在化する前の2005年の出版なので、「ユーロに学んでアジアにも共通通貨を！」というコンセプトで書かれています。

地続きで両替による手数料でお金の価値が減少していく欧州はともかく、島国の日本において共通通貨を持つ必要性が私は理解できませんでしたが、ポンドやドルの歴史については大変興味深く読むことができました。

以下は気になったポイントです。

・もともとイギリスは、欧州の中では遅れた国で、羊毛や鉄鉱石、石炭を輸出している国であった（ｐ６３）

・債券発行、手形割引等の金融がロンドンに集まってきても、アムステルダムは商業・金融の中心地として、長らく力を持っていた、1819年にアムステルダム銀行（中央銀行として機能）が破綻してからロンドンが中心となった（ｐ６５）

・アメリカは南北戦争の中で、1862年から金兌換を停止して、グリーンバックという不換紙幣を乱発、インフレ後に1879年に旧平価で復帰した、日本は1897年に確立（ｐ６９）

・２０世紀初頭の第一次世界大戦直前の頃の国際金本位制の実体は、ポンド本位制でありイングランド銀行がそれをマネージしていた、その背景にはGDPの7-8%にも及ぶイギリスの経常黒字が存在した（ｐ７１）

・第一次世界大戦の開始とともに金本位制は停止、各国で為替管理や貿易制限が行われたために、ポンドは大英帝国以外では紙切れ同然になった、アメリカは1917年に英仏に参加したため、米国からの購入代金として「金」がアメリカへ流れた（ｐ７３）

・ドイツ政府は1923年に、１兆分の１のデノミを行ったレンテンマルクに対して「ドイツの資本や土地を担保にして発行している」と述べたことが成功してインフレが収まった、さらに1924年に賠償額が大幅に削減されたことも一因（ｐ７７）

・1933年に始めたニューディール政策は、公共事業で景気を浮揚させようとした積極面があったが、農業補助金を大規模に出し、またドルを大幅に切り下げて世界経済にマイナスを与えた（ｐ９２）

・1971年8.15にニクソンは、ドルの金兌換停止、10%の輸入課徴金賦課、賃金物価の凍結からなる「新経済政策」を発表した、これがニクソンショックと言われる（ｐ１０７）

・ドルも金に対して切り下げをして、１オンス＝３８ドルという新公定価格を定めた、輸入課徴金は廃止されたが、金兌換は復活しなかった（ｐ１０８）

・1997.4に消費税を上げたが、7-9には消費は回復している、日本経済に致命的だったのは、増税よりも、11月の国内金融危機である、そのため消費が落ちて貯蓄率が一挙に上がっている（ｐ１７４）

・途上国だけで結ぶFTAは、WTO/GATTの基本ルールに乗らなくて良い、つまり域内関税を全部ゼロにしなくても良い、ただし一国でも先進国が入るとゼロにする必要がある（ｐ１９０）

2012年5月23日作成