国際・学際研究 システムとしての日本企業 国際・学際研究

青木昌彦(編者), ロナルドドーア(編者), NTTデータ通信システム科学研究所(訳者)

• 販売会社／発売会社: NTT出版/
• 発売年月日: 1995/12/01
• JAN: 9784871884044

商品レビュー

2020/03/07

１９９１年９月のストックホルム商科大学での「日本的経営研究」に関する学術会議での発表論文をベースに編集された書籍。

バブル崩壊期間とは１９９１年３月から１９９３年１０月までの景気後退期を指すそうなので、少なくともこの学術会議が準備されたのは、日本がバブルの絶頂期で我が世の春を謳歌している時期、「日本的経営」は、海外での注目を浴びていた時期であるはず。
色々な視点から論文が寄せられている。研究開発、製品開発、企業集団とメインバンク、株式持ち合い、コーポレートガバナンス等。私がこの本を買ったのは（わざわざ古書で買った）、その中の「インセンティブ理論の見地からみた日本企業の人的資源のマネジメント」という論文を読みたかったから。
この論文は、日本的雇用慣行、日本的人事制度を論じる書物に、引用されていることが多く、（私は学者ではないので正確には分からないけれども）この分野で一定程度の位置付けを占めている論文ではないかと思ったからである。
「日本企業の従業員を動機付けているのは従業員間の昇進・昇格のスピードの相違から生じる生涯所得の相違の大きさ」というのが、インセンティブ理論を専門とする著者からの主張だと理解した。それがどの程度の従業員の動機付け要因になっているのかは別として、典型的な日本の伝統的大企業では、今でも概ね、そういう制度設計になっている。
１９９１年に発表された論文ということは、今から約２０年前のこと。その間、日本企業の人事制度、少なくとも伝統的大企業のそれ、は変わったようでいて、あまり変わっていないということなのかもしれない。