日常生活やビジネスの場での英語力をはかる世界共通のテスト。合否ではなく「スコア」で評価されるため、その結果によって自身の英語力を把握することができます。

ビジネス文書作成や海外取引でのコミュニケーションなど、海外での実務に関する英語力が試されます。
2023年からは、スピーキングとリスニングの問題も導入されています。

FP(ファイシャル・プランニング)とは、顧客のライフプラン設計を行うお金の専門家。
ライフプランニングと資金計画、リスク管理、金融資産運用、タックスプランニング、不動産、相続・事業承継の6分野の知識が求められます。

MOSとは「マイクロソフトオフィススペシャリスト」の略。WordやExcelの技能を証明できる国際資格です。
合格すると世界共通の認定証が発行されるので、世界に通じるスキルの証明ができます。

経済産業省認定の国家資格。4つのスキルレベルに分けられており、IT技術者(エンジニア)に必要とされる情報処理の知識、および技能が問われます。

不動産取引の専門家「宅地建物取引士」の略称。
宅建業者には、従業員の5人につき1人以上の宅建士の設置が法律で義務づけられており、不動産業界では必須の資格です。

日本商工会議所による検定試験で、流通業界唯一の公的資格。マーケティングの考え方や流通の基礎知識、販売経営に関する本格的な知識まで幅広く試されます。

秘書に求められる能力・センス・魅力を磨くことを目的とした検定です。
電話応対やメール対応、敬語の使い方、ビジネス文書作成など、社会人としての常識が身についていることを証明できます。

企業の経営成績や財政状態を管理する技能の習得度を測ります。
企業の活動を適切かつ正確に情報公開するための経営管理能力を身につけるのに、必須の知識と言えるでしょう。

実務的な法的知識を習得するための資格。
法務部門に限らず、営業・販売・総務・人事など、あらゆる職種でコンプライアンスのために必要な知識を学べます。

ストレスを抱える人が増える昨今、職場でのメンタルヘルス対策が重視されています。
メンタルヘルス・マネジメント検定は、働く人たちの心の健康と活力ある職場づくりを目指すために必要な知識を習得する資格です。

社会人に必要な仕事の能力を客観的に評価。
8つの意識(顧客、品質、納期、時間、目標、協調、改善、コスト)を中心に、個人やチームで働くためのスキルやマインドを習得することを目的としています。

税理士とは、国が認めた税務の専門家のこと。税理士試験では、税理士になるために必要な知識と応用力について試されます。

昭和26年に成立した行政書士法にもとづく国家資格で、行政機関に提出する書類作成時に必須の資格です。行政書士は、国民と官公署を結ぶパイプ役でもあります。