今日から始める！米国株投資超入門 の商品レビュー

松本大(著者)

2024/06/01

アメリカ株への興味がわいてきた。
それよりも、トレンドをつかむための指標をノートに書いていくところが学び。

2024/03/07

米国株投資について知りたくて読んでみた。

マネックス証券のCEOである著者が、米国株がなぜいいかを解説し、米国株投資を勧めている。

アメリカは先進国の中でも人口が増えているとか、利益をあげるための経営がおこなわれているとか、わかり切ったことが書かれていて、後半はマネックス証券の宣伝だった。

2022/11/02

去年から米株を買い始め、軽い気持ちで読み始めたが、想像より良い本だった。
投資を始めた頃の大事なことを思い出した気がする。
マネックス証券の松本大さんの本。
たまたま同時に"サラリーマンの楽な投資術"のような本を読んでるが、質が全然違う。

2022/10/11

貯金が底がついていた時代から、少しずつお金が貯まり出して、
そろそろ投資でもするかと思った時に、
米国株に興味を持って古本で読んでみた本。

別にどんな本でもよかったのですが、
①初心者にも分かりやすい本
②税金について分かりやすく書かれている本
というのが条件でした。

①はそれなりに満たしてくれたかなと、
②も必要最低限は書かれているのですが、
もう少し書いて欲しかったという印象。

著者はマネックスを創業した松本氏なので、
基本的には自社のサービスを使ってもらう
ポジショントークもあるでしょうが、
まぁそれは仕方なしといった感じでしょうか。
むしろ、自社のアピールが最小限に抑えられているのは、
個人的にはグッドポイントでした。

自分がこのタイミングで米国株に興味を持った理由が
今、空前絶後の円安にも関わらず、
比較的円高局面で米ドルに買っていたということがあって、
その米ドルを使って米国株を買えば、
価格面でも（売却・換金した際の）税制面でもメリットがあると判断したから。
ちょっと特殊で、他の人にはあまり参考にならないような気がしますが、
米国株に興味のある人は読んでみても良いかもしれないです。

著者の言う通り、この本の最初のバージョンが出たときに、
だまされたと思って米国株を買っていた人は、儲かっていた可能性が高いので。
ただ、注意点としては、
「しっかりファンダメンタルを調査できれば、
インデックスより個別銘柄を買った方が良い」と
言っている割にそのやり方を表面的にしか説明していないのは、
ちょっと乱暴で営業的側面を感じますが。
その辺は差し引いて読むのが良いと思います。
（その割に★多めなのは、自分の知らないことを
説明してくれたからです。
米国株について、よく知っている人にとっては★３くらい。）

2022/08/15

アメリカは、成長し続ける国だなぁ。
すぐれた教育機関、
ベンチャーを育てる金、
移民を受け入れる土壌。
これらが、人口を増やし続け、
イノベーションを起こす。
結果、アメリカ株は、上昇し続ける。

マネックスで米国株買おうと思っていたので
ちょうど良かった。

2021/12/03

タイトルにある通り、本当に超入門の内容。
ほぼ米株に投資するメリットについての内容で、後はマネックス証券の使い方。
米国には世界中から人が集まり続けていることや、ダウやS&P500などの代表的な指数が高値を更新し続けていることなどが米株に投資するメリットというが、今後どうなるかはわからないので過信は禁物。

2021/11/24

米国株に対してこれから投資を開始する方向けの書籍です。日本と米国の投資背景から書かれているのは良いと思いました。著者がマネックス証券会長なのでマネックス証券の宣伝がそれなりに入ってるなと感じました。マネックス証券の投資に便利なツールが紹介されてましたが入門レベルの人が知っても直ぐには使えないのかなと思いました。米国投資を本気で始めたい入門書としては物足りない気がしたので他の入門書の方が良いかなと思いました。

2021/10/24

米国株の話をする前に、
まずは米国経済の話から説明してくれています。
日本と比較して違いを理解したうえで投資するのは、
当たり前といえば当たり前ですが、
それをざっくり理解出来る良書だと思います。

【勉強になったこと】
・一般的に投資信託の受益権口数が30億口を
　割り込むと、繰上償還されやすくなる。

・マーケット感覚を磨きたければ、
　毎日、各銘柄の終値と前日比をノートに書く
　値動きの「変化」に気づいたら、その理由を考える
　これをひたすら繰り返すのが良い。

・コロナが深刻化したタイミングで、
　米国は躊躇することなくレイオフに踏み切った。
　仕事が無くなったのに仕事の無い従業員を
　雇い続けることのほうが、米国にとっては非常識
　という判断から実施に踏み切っている。
　これにより、経営を軽くして業績の立て直しに
　動くことが可能となった。
　解雇された従業員は助成金で生活することで、
　双方にケアする判断を政府が行うという判断が
　できるのが日本との大きな違いだと感じた。

・過去のデータによると、米国の金利上昇局面では、
　株価はむしろ上昇するケースのほうが多い。

・GAFAMはまだまだ成長余力が残っている。
　例えば、アマゾンのショッピング全体に占める、
　オンラインショッピングの比率は20%程度。

・ETFは、米国株式市場全体の取引高のうち、
　4割近くを占めるまでに成長している。

・日米の租税条約により、米国の非居住者が
　米国株式を売買した場合、値上がり益に対する
　課税は行わないことになっている。