超・インバウンド論 の商品レビュー

坪井泰博(著者),村山慶輔(著者)

2024/04/20

　観光庁の資料より、定住人口1人あたりの年間消費額は旅行者の消費に換算すると外国人旅行者8人分という報告が書かれてある。このデータに基づくと少子化が加速する日本ではインバウンドが、人口減少による経済縮小を食い止める一助になりうるだろう。
　東京2020オリンピック・パラリンピックの開催はコロナ禍により、当初予定されていた訪日外国人の数には到底達しなかった。しかしながら、今後開催が決定されている大阪万博で厳しくなったインバウンド情勢を打破できるのではないか。また、東京2020オリンピック・パラリンピックの教訓を2025年に活かすことができれば日本は世界からの評価も高くなるだろう。
　インバウンド経済は都市開発を推し進めるよりも低コストで活性化を図れるのではないか。【気づいていないが希少価値があるもの】に地域の人々、日本人が気づくことで世界に発信することができる。そのためには、海外からの視点を持つことが大事だと考える。
　現代の若者は新しい感性を持つ次世代のプレイヤーとして扱われる。そのため、上の世代の感覚にはない奇想天外なアイデアが求められている。そのアイデアを実現化するためにも発信力、言語化できる力を持つことが最低条件になってくるだろう。