大前研一 世界の潮流 2018～19 の商品レビュー

大前研一(著者)

2022/07/02

このシリーズとして初めて手に取って読んでみましたが基本的な経済•社会的ニュースが端的にまとまっています。また、考えながら読むことで先見の明を養えます。
筆者の予測が外れているものもあるので、1年を大きく振り返るのに役立ちます。

2019/06/15

＜目次＞
まえがき
第1章世界経済の潮流
第2章世界政治の潮流
第3章世界産業の潮流

2017/12/14の東京向研会の内容を元に作成

2018/4/18初版
いつもの大前本。出版から1年もあとになると内容は遅いか。

2019/04/15

ずっとそれこそ20年前くらいから名前は知っていたが初めて読んだ。新社会人になったばかりの友人Jが昔貪り読んでいた記憶がある。内容のほとんどが経済用語や政治の話でもちろん難しいが少し知識として頭に入れるだけでも、次から頭に引っかかってくるだろうと思う。もちろんそれだけでは何にもならないが…。経済についての本は特に最新刊を読まなければ意味がないと思うが昔に書いてるものでも読めばその予想が当たっているかどうか結果が丸わかりになる。ある意味でシビアな峻厳さが問われる世界だ。その中で信頼に足る評価を世界から勝ち得ているらしい著者の本を読んでもっと勉強したい。曰く「日本は段々とポルトガル化スペイン化していっている。」「中国に勝っていたのは歴史上最近の100年くらいしかない。」などなど衝撃的やけど確かに考えるとそうかと納得出来ることが書いてあった。日本はゆっくり沈んで行くが整然と静かに衰退する模範国家になるそうだ。今オレは40歳。遅きに失するかもしれないがそれでも万般を学ぶ必要がある。自己形成をしていくべし。早く博覧強記になりたーい。

2019/01/28

経済では、株式市場は好調、富裕層の増加で資産運用額が膨張するも、低欲望社会（若者が外出しないなど日本が特に）。金融政策の正常化は順調に進むも日本の出口が見えない。
政治では、独裁が強化されるかポピュリストが台頭、国民に痛みを強いる政治家は支持されない。
産業では、AI,IOT,ビッグデータなどのITが企業経営に大きなインパクトを与え、デジタルデスラプションが加速。米国と中国が覇権を争う構図となっている。
ITは人材、そこで人材格差が経済格差になる。教育が重要だが20年掛かる。企業の時価総額で日本の凋落がはっきり見えてきた。日本はポルトガルやスペインに向かっている。

2018/11/24

2018年の年初の時点での世界情勢を「経済」「政治」「産業」の三つの観点でまとめられている。全体的に浅く広く俯瞰的に語られているが、重要なテーマやキーワードをきちんと押さえているため、ビジネスパーソンとして最低限の知識を知っておきたいという人にはピッタリな一冊だと思う。全体的にボリュームも多くなく、数ページおきに入っている図解のまとめがとてもわかりやすいので、さらっと通読できる気軽さも良かった。大前氏の著書は難しい内容だと思い込んでいたが、今回初めて読んでみて、その先入観が払拭された一冊となった。

2018/11/10

さすが大前研一さん　世界の情勢をコンパクトに教えてくれる
１．世界　通貨供給量８８兆＄＞ＧＤＰ７５兆＄　2008年リーマン後
　　アメリカ経済に牽引されて、中国の高い成長が、新興国成長へ波及
　　米国も金融緩和出口に向かうが、大きなショックはないだろうと大前さんの見立て
２．投資機会の喪失　シェアリング・自動化によりさらに減少
　　資本を使う経済ではなくなる　お金を掛けないで富を生み出す時代
　　10年で大きく変わった時価総額のトップ１０(122)
今日のサーデーモーニングで寺島実朗氏も同じ指摘
３．中国経済
　　既存企業は厳しさもある
　　先端産業・企業が牽引役となりつつある　米国と双璧　日本はダメ
４．日本経済
　　安倍政権はピント外れ
　　社会人教育
　　働き方改革
　　キャッシュレス化
　　ＥＶシフト　ＰＨＶ
５．日本は衰退国家の道を歩む
　　資産があっても働き手がいなければ、サービスを購入できないか、恐ろしく高額

2018/11/10

お金がだぶついていて金利が低いときには、投資や消費の意欲が高まるので、物価が上がって景気がよくなるというのが２０世紀の経済理論

現在はこの理論どおりでなく、企業は余ったお金を投資にまわさず、内部留保として蓄えている

2018 アメリカ　法人税　35から21%へ　国内に還流させるお金は非課税　海外からアメリカへ2.5兆円戻ってくるみこみ

2018/08/25

一旦世界情勢を整理したいなという安易な発想で探し、大前研一さんならと思い購入。

感想。論点がよくわかりました。購入して良かったです。大きく、経済、政治、産業の三部構成に分かれ、かつ各国毎の小分類に分かれていて、ポイントが記憶に残りやすい。

備忘録
・低欲望社会。
・深圳に世界中から起業を目指す人間とファンドが集まる。
・日本の働き方改革で、残業時間を削減することだけを決めるのは、それだけでは8.5兆円の残業代＝GDPの1.6％減に繋がるだけ。
・日本が飛躍できない最大の理由は、国際的な人材格差。

2018/07/09

こういう時流分析ものは、出版されるころには趨勢変化ぎ顕著になっていたりして色褪せ感は拭えない。ただ大前さん独特の本質を見据えた鋭い洞察に根ざした知見は一読の価値あり。

2018/06/16

読まないわけにはいかない本という感じ。データやエビデンスがしっかりしている。
内容を覚えるだけなら立ち読みで、自分でレポートを書くなら安いので買うべし。といった密度感。

外国人労働者に関する意見は、「寛容社会」などで行われている議論と比べるとやや古そうだけど、最初のきっかけとしてはいいと思う。