徹底検証 テレビ報道「嘘」のからくり の商品レビュー

小川榮太郎(著者)

反日組織たるマスコミに如何に対応すべきか？本書の緊急提言は日本人必読だろう

[Takashi]

今年は、「マスコミが、国民の敵に成り果てていた」という事実に、日本人の多くが気づいた年だったのではないか。特に今回の総選挙前後のマスコミ、中でもテレビ番組のコメンテーターたちの、支離滅裂さが本書では見事に浮き彫りにされている。

《前原氏は党全体の合流を、小池氏同様、独断で決める》

しかし、ことは我々の生命だけでなく、未来の日本人の運命に関わる深刻な問題であるだけに、興味本位で論ずることはできない。９月２５日、理念も基本政策もないまま、小池氏が独断で宣言して立ち上げた政党に、翌２６日、民進党の前原氏は党全体として合流することを、これまた独断で決めた。さらに驚くべきことに、2日後９月２８日、民進党は満場一致で、前原氏の提案に賛成との結論を出す。何と、ひとり残らず、満場一致で。

解党という重大な決断を、事前に誰にも諮(はか)らず独断で決めた前原氏の行動を著者は、「トヨタの社長が役員会にも諮らずに、ある日、日産の社長と会談して、トヨタは解散するから、社員は皆日産に移って下さい」というようなものと譬(たと)える。そして、普通なら、「即刻解任され、精神鑑定もの」との著者の譬(たと)え話にナルホドと思った。しかし、これも実に笑えない深刻さを含んでいることを著者、小川榮太郎氏が説く。

《同じことを自民党の総裁が「独断」で、日本共産党に対して行なえば》

民進党のした同じことを、もし自民党が、日本共産党に対して行なったら、というシナリオだが、余りにも戦慄的だ。しかし、過去10年の日本の動きを見るかぎり、非現実的とは言い切れないシナリオであり、一部引用させていただく。「日本共産党から自民党議員が皆出馬する。当然、議席の圧倒的多数を占め、志位氏が首班指名されます。日本共産党には綱領があります。その綱領には、日米安保条約の廃止、自衛隊の廃絶、天皇制度の国民的な合意のもとでの解消など.... (中略) 志位首相はきっと宣言するでしょう。共産党政権が誕生した以上、国会は党綱領の下位に属するとして、事実上国会を停止する、と。

速やかに中国の習近平主席と会談、日中議員懇談会を軸に、中国の政財界首脳が日本国の顧問として就任します。人民解放軍がただちに永田町、霞ヶ関、テレビ局、新聞社、そして皇居を押さえ、反共=保守陣営の影響力ある人たちを次々に政治犯として逮捕....」というシナリオだ。これは、現状のままでは、アメリカがそこまでは許さないので、今すぐ現実になる話ではない。

《怖ろしいのは、これが小説でないという現実だ》

私見だが、数年前のように総理大臣が安倍晋三以外のヒト(例えば鳩山由紀夫や、菅直人)であれば、このように怖ろしいシナリオもまったく絵空事とは言いきれず、その蓋然性は益々高まりつつある。事実、尖閣周辺や沖縄、北海道が危なくなりつつあるのではないか、と多くの心ある日本人が感じ始めている。何しろ、我々日本人は、尖閣沖に於ける中国船体当り事件で中国人船長を裁判にも掛けず釈放、ご丁寧に送り返す失態等々。民主党政権の惨憺たる対応を目の当たりにしているのだから‼️従って、ウイグルやチベットで起きたことが、日本で起きないと誰が言えようか、ということだろう。

さらに、今年明らかになってしまったように、マスコミの報道が反日勢力に牛耳られ、なすすべが殆ど無い現状がある。そして放送法の罰則規定が明確でないため、テレビはその「現状を嘲笑しながら、暴走し続けている」と著者が指摘。「日本政府とは、こんな違法団体を放置し、国民の知る権利を守るために動くこともできない無力な存在なのでしょうか」と問う。

2024/03/29

テレビはネット記事を批判をするが、テレビも決して正しいばかりではない。放送法、電波法があるが実質的な罰則がないため法を破れてしまう現状がある。
どんな情報も鵜呑みにせず自分なりの解釈を持とうね、ということだ。

2022/02/18

クーデター軍がまず抑えるのは、マイクである。
日本の場合は、そのマイクが、自主的に反日をやっとるわけだ。
なんかもう読んでると嫌悪感しかないし、そこでも地味に何とか粘ってるのも見える。具体的にいくつかのフェイク報道を挙げており、本当に、何やっとんだ。
世の中には日本を潰そうとする勢力が多すぎる。
我々が、健全な判断力を持っていくしかない。

2018/10/14

内容は安倍政権に反対するためのプロパガンダとしてテレビは機能しているという話。テレビ報道はすべて朝日新聞の論調に横並びであり、テレビ朝日のニュースステーションが発端のようだ。とにかく極端な報道になっていることを有権者は気づいてほしいということだ。

2018/02/15

今のテレビの内容のひどさは目に余るものがあるが、著者は報道番組の偏向のひどさをついている。
内容は
はじめに
第1章　暴走するテレビの選挙報道
第2章　安保法制報道の悪夢
第3章　情報工作が紛れ込む危険地帯
　　　―　テレビによる北朝鮮報道
第4章　『報道ステーション』という「罠」
第5章　『サンデーモーニング』――日曜日、朝の憂鬱
最終章　テレビはひどい、では視聴者はどうしたらいいのか
　　　―　コンシューマー運動の提案
巻末参考資料
　TBS社による重大かつ明白な放送法4条違反と思料される
　件に関する声明

ということです。
著者は、報道テレビ番組などで流れた「言葉」をひとつひとつ文字に起こし、主張を裏付けている。
たしかに、政府の法案づくりに意義をとなえるテレビ側の意図があるのだろう。
世界情勢・世の中の動向、アメリカの意思も忖度し、政府自民党が新たな法制度作りを進めているのかもしれない。
時の権力に対峙するという大きな役目がメディアに求められる。
しかしながら、その大きな役目を演じる役者としての資質は確かに劣化していると思料できる。
著者の言うように「事実に基づき」ということは重要デルが、「事実」を選択するときにはどうしても一定のバイアスがかかってしまうというもの避けられない。
それは、一定の主義主張をを持った人間が行うことだから。
それにしても、安倍政権の中身、ますごみの中身、私はどっこいどっこいだと思いますが（笑）。

2017/12/04

テレビ、特にTBSとテレ朝、毎日新聞と朝日新聞の息がかかった情報工作、世論誘導を行なっている偏向報道を主たる目的とした反日売国機関だと思ってました。
事実、本来公表されているすべてを読めば正しく理解出来るのに、一部を隠して、強引な因縁をつけやすい部分だけ切り取り報道し、無関係でも悪印象を与える無理矢理な感情論で視聴者、国民を洗脳する。
こんな悪質な手口が事実と公平に調査された結果に基づいて暴露されてます。
テレビが好きな人は特に必読オススメです。