国債が暴落しても長期投資家は平気だよ の商品レビュー

澤上篤人(著者)

2018/01/13

国債暴落説…
個人的には日本人のメンタリティとして利率が無いに等しくても銀行に預ける国民性ですからインフレターゲットで2％が達成したとしても売り急ぐかなあと疑問に思います。
こればかりは当たるも八卦当たらぬも八卦ですから…

でも後半の長期投資のススメは役立つと思います。
時間軸を長く持つと短期で精神をすり減らす事もないですし。
焦りがなくなればタイミングを間違えることもないでしょう。
そういう意味で長期にお金に働いてもらうノウハウの詰まった本でした。

2015/07/14

うーん、結局さわかみファンドの思考法がいかに優れてるか、というアピール本の様な気もするが。。。

まあしかし、国際暴落しても株式投資しておけば被害を少しは回避できるとか、株を買うにしても国際暴落局面でも耐えられる優良企業を探すべきとか、まあなるほどという内容は多い。

2015/06/21

いつもどおりの澤上節。生活に密着している事業を行っている企業に投資していこうということだと理解しています。

2015/05/02

国債が暴落するという本を初めて読んだのは新入社員の頃だったので、もうかれこれ３０年位経つと思います。国債発行額がＧＤＰの２倍に迫りそうな勢いですが、いまだに金利は上がらず、最近ではこのような本はあまり見かけなくなったような気がします。

そんな私がこの本のタイトルを見て興味を持ちました。確かに今まで国債を購入してきた市中銀行が手持ち国債を売り始めて、その代りに日銀が自分で購入している様子で、状況は変わりつつある様に思いますので、これからの国債の動きには注意が必要かもしれません。

この本の著者は、国債が暴落して、その結果として生じる「日本円の信用下落」に備えてどのような手を打っておくべきかについて述べています。直接的には述べていませんが、著者が経営する投信会社のファンドを購入すれば良い、という結論になっていますが、１つの会社で１本のファンドしか保有していないというのは特徴があると感じました。

自分が応援したくなるような会社の株を長期に保有して、目先の利益確定にとらわれない運用方針は私の考え方に合っているなと思いました。

以下は気になったポイントです。

・世界の運用現場で４４年以上戦い抜き、１９７０年代前半の強烈なインフレと債券相場の地獄を乗り切った経験からも、ここは長期の株式投資あるのみ（ｐ４）

・決算時、つまり実際の国債依存度はひどい。２００９年は５１％以上、この１６年間で７２０兆円発行していて、ＧＤＰの１．５倍（ｐ３７）

・現在は国債費２３兆円のうち、国債発行費用１２兆円、利払い費１０兆円程度、金利水準が１０年もので０．４％なので（ｐ４５）

・１６５４兆円の個人金融資産のうち、現金預金は８１５兆円、株式関連が２０３兆円、」保険年金が４４０兆円程度（’ｐ４８）

・１９９２年９月の総合経済対策費として、１０．７兆円の巨額予算を投入して、２０１０年１０月までに合計３４９兆円を計上した（ｐ５４）

・８１５兆円の預貯金から日本の家計が得る収入は、金利が０．０２％なので１６３０億円程度、これが通常金利ならば３０兆円程度になり、それが消費に回れば日本経済には、３％程度の成長要因になる（ｐ６１）

・国債、株式市場が暴落しても、人々の毎日の生活はなくなるわけではない、そこが大事であり、長期投資家が最も頼りにしている土台（ｐ９１）

・８１５兆円のうち、民間銀行は６００兆円、残りは郵便貯金、ペイオフ制度の資金プールは、１．６兆円程度でありこころもとない（ｐ１０７）

・さわかみファンドは設定して１５年半であるが、その間の成績は、年複利で５．３％（ｐ１３５）

・２０１５年度予算では、税収見込み額が企業収益の向上、賃上げ、消費税増税により、１９９１年（５８．８兆円）以来の高い水準（５４．５兆円）となったが、それでも３７兆円は新規国債の発行が必要（ｐ１６０）

・米国の人口は３．２億人、二人に一台は必要、耐用年数１０年とすると、年間１５００万台は更新需要がある（ｐ１９４）

・日本は産業用ロボットの分野で世界をリードしている、ロボットのみならず、重要部品のほとんどすべてにおいて世界トップレベルの部品産業が国内にある（ｐ２１９）

・ペリー来航した６年後に石油産業が米国ペンシルバニアで誕生、１８５９年にドレーク氏が原油採取に成功して、需要は鯨油から石油にシフトした（ｐ２２３）

・日本のエネルギー戦略としては、藻類から石油を生み出すバイオマスの推進が有望（ｐ２２７）

・日本の工場において生産性が高い理由は、熟練工ではなくて、生産性をあげられるような小さな工夫が随所にされているから。さらに専用機やロボットを内製化しているのに加えて、高度な技能を学ぶための修練場をつくり更に生産性向上を図っている（ｐ２４４、２４５）

２０１５年５月２日作成