なぜ、日本人の金融行動がこれから大きく変わるのか？ の商品レビュー

宮本弘之(著者),鳩宿潤二(著者),久保田陽子(著者)

2016/05/09

金融関係の仕事に従事している私には、非常に参考になった本書。

特にお金を預かる仕事では、ターゲットをどこに絞るのは重要。

この著書から得る情報は主に、現在および今後の金融資産の流れ。
なのでデータ（以下のまとめ）さえ拾えば、読む必要はないと個人的には思います。

金融関係者の方は是非参考にしてください。

1. 毎年丸ごと一行、地銀が首都圏にやってくる

今後10年間に地方で発生する相続資産は238兆円。
そのうち21%の50兆円は子供などの相続人が三大都市圏に住んでいる。
年間3.6兆円の流入、地銀64行のうち預金残高29位の山陰合同銀行に匹敵する規模。
地銀にとっては死活問題。
当然、相続対策のビジネスが盛んになっている。

2. 現状の個人金融資産状況

・日本人全体の20%が金融資産を保有。
・金融資産の60%以上を60代以上が保有。
・世帯金融資産3000万円以上の裕福なシニア層の投資商品保有率が60%以上。
・個人金融資産の3割が定期預金。
・定期預金の金利が良い信金やネット銀行に流入。
・ネット銀行で投資を始めた投資家は、外貨預金と株式の保有率が高い。
・相続が投資のきっかけになることが多い。
・30代高年収男性の特徴は、住宅ローン、カードローン、ポイント。
・カードローンは19%の日本人が利用している。

3. リテール金融における今後の有望セグメント

・デジタルなシニアは年間70万人増加。金融ポテンシャルはアナログの２倍。
・おひとりさま（40歳以上で配偶者がいない）女性は2020年には1600万人。
未婚者の投資金融資産は平均755万円。
・親リッチな若者（親や祖父母が金融資産1億円以上の20〜30代）は2013年時点で149万人。
高学歴なのも特徴で、平均個人年収561万円、24%が投資経験者で株式が多い。
・パワーカップル（20〜50代で夫婦共働き、それぞれの年収400万円以上、合算年収1000万円以上）は、
医者、弁護士、企業役員、公務員、管理職が該当。
平日の昼間は時間が作れず、仕事終わりに情報収集、土日はゆっくり過ごす。
・預貯金が多い層より、情報感度や価格感度が高い層が顧客になる。

2015/05/30

新書のコストで読めていたらもっと満足。仰天の事実はないけれど、なんとなくそうじゃないかなーと思ってたこと、アンケートを裏付けに丁寧に方向性を提示。ここまでなにからなにまで書いちゃったら、マーケティングにいかしたい人にはちょっとヤボいかもしらん。そういう意味では、やはりレポートなら新書で少しでも多くの人に読んでもらったほうがよかったなーという個人的希望。