食の戦争 の商品レビュー

鈴木宣弘【著】

2014/08/11

日本には地域各地に独自の農林水産業がある。であるからこそ、地域の食、日本の食が守られ、地域の関連産業や地域コミュニティが成立するのである。様々な面で日本を支えている農林水産業だが、全く蔑ろにされているのが現実。欧米では、国内の余剰製品は政府が買い入れ、過剰在庫が生じれば輸出補助金により輸出する。世界の農林水産業は手厚い保護で守られているのだ。加えて農作物輸出大国といわれるアメリカやオーストラリアは、食糧生産に戦略的な位置づけを行い国全体で支援を施している。国内供給以上の増産は、世界をコントロールするための武器として利用するため。競争力があるから輸出をしているわけでは決してない。根拠をしっかり積み上げ予算化し国民の理解を得ているからバラマキ批判も起きない。生産者は誇りをもって農業をやっていける。価格に反映されない食糧生産の価値を国民全体が認識しているのだ。他方，日本は戦略物資としての食料の認識が極めて薄い。２００８年の食糧危機の教訓も活かされていない。認識の薄さは大きな危険性を孕んでいる。まず消費者である私たち自身がしかと認識しなければならない。

2014/07/12

基本的に日本の農業はオーストラリアなどよりも圧倒的に小規模なのだから、少々値段が高いのは当たり前で、高いけれどもモノが違う、品質がよいということが、本当に強い農業の源になる。このことを生産者と消費者が双方に納得する「つながり」が重要である。(p.180)

被災地の復旧・復興も基本は「コミュニティの再生」である。「大規模化して、企業が経営すれば、強い農業になる」という議論は短絡的である。被災した地域に人々が住んでいて、暮らしがあり、生業があり、コミュニティがあるという視点が欠落している。(p.186)

2014/06/24

チェック項目3箇所。「食料は軍事的武器と同じ『武器』であり、直接食べる食料だけでなく、畜産物のエサが重要である。まず日本に対して、日本で畜産が行われているように見えても、エサをすべてアメリカから供給すれば、完全にコントロールできる。これを世界に広げていくのがアメリカの食料戦略だ」。スイス国民経済省農業局からは、スイスの消費者は「スイスの農産物は決して高いわけではない。安全安心、環境に優しい農業は当たり前であって、我々は多少高いお金を払っても、こういう農産物を支えるのだ」と納得しているとの説明があった。食料自給率のさらなる大幅な低下を招き、食の安全基準のさらなる緩和をも求めるTPP協定が、日本の食の量的かつ質的な安全保障の崩壊にとどめをさしかねない。

2014/04/28

客観的なデータから日本の農業のみならず、世界市場がアメリカの戦略通りに動いている様子がわかります。軍事、情報と並んで食糧は外交手段になりますし、日本の食料自給率の低さをかんがみて対策を練る必要があります。

2014/03/27

「「日本の農業は過保護」のウソ」「現実は通説の逆」日本の食料事情は想像以上に危機的。そこに更に種子企業による寡占が重なり、読んでいて最早手詰まりなんじゃないかとすら思った。販売されている食料には必ず生産者がいる。私達が手に取るものを誰が、どうやって生産しているのか、飽食時代の今こそ考えてみるべき。

2014/03/15

TPPを軽くおさらい。知りたかったのはモンサントの事と、GMO（遺伝子組み換え）食品の判別方法だが、結局TPPが始まれば、GMOでない食品を探すのが困難。Whole Foods Marketの様に、Non-GMO食品しか扱わないと宣言する小売業は日本には絶対に現れないだろう。GMSばかりの日本において、それは不可能。7&iかLifeが取り組んだとしたら、日本の小売業の大転換となるが・・・。それが一縷の望み。