面白いほどよくわかる 最新経済のしくみ の商品レビュー

神樹兵輔【著】

2015/07/26

・グローバリゼーション：貿易が自由化され、市場主義自由経済がすすむということは、各国が自国の産業を守るために設けている関税をはじめ、数量制限や各種規制といった非関税障壁を取り払い、自由に交易を行なうこと。これによって、生産や流通、小売が最適化され、資源の適正分配が可能になる。つまり、最も価格の低いところで原材料を調達し、最も人件費の低いところで生産されたものが世界中にあまねく行き渡り、買うことができるようになるというわけである。また、のみならずお金の移動も自由となり、最も効率的な運用ができることをも意味する。一方、市場主義自由経済は激烈な競争を容認し、勝者と敗者、富者と貧者といった社会層の厳格な２極化を余儀なくするシステムでもある。イスラム社会やアフリカ諸国が、まだまだ到底受け入れられるレベルの体制ではなく、世界経済に圧倒的な力をもつアメリカのスタンダードモデルを強要しているにすぎないと言われている。

ワークシェアリング：一人あたりの労働者の労働時間を短縮し、その分に応じた賃金も下げることで、全体の雇用を維持したり、雇用を拡大しようとする考え方。オランダはこのシステム導入によりGDP成長率が緩やかな成長を続けている。

日本の財政破綻シュミレーション：国内で新発債の「札割れ」「未達」の事態が生ずると、既発の国際は売られ、長期金利が急暴騰する。国債市場が崩れれば、円は売られ、株も売られ、輸入価格の高騰で強烈なインフレにもなる。国内は金融危機で大混乱、連鎖倒産も続出し、失業者は街にあふれ、国民は窮乏にあえぐ。この時、政府が「預金封鎖」と同時に「金融資産課税」を実施したり「新円切り替え」などをし国民の財産を奪うことさえ危惧される。その際、IMFが緊急支援に乗り出し激辛の処方箋を押し付けることによって日本は一気にガラガラポン効果で１からやり直すチャンスの可能性も出てくる。かつて破綻した国々のように蘇るわけで、子孫にツケを残すよりはマシかもしれない。