洗脳広告代理店 電通 の商品レビュー

苫米地英人【著】

2024/09/11

電通についてもっと知るべきだと思わせてくれた本。

気になった箇所
・小泉首相のマーケティング戦略、スリード社。
キャラを支持する主婦層と若年層、高齢者層と分析して、そこに絞ってキャンペーンを行った。
・ネット監視、不正確情報対応
・オリンピックなどのスポーツイベントを牛耳ってるとは電通
・電通が保有してる株に注目するとわかる
・視聴率のビデオリサーチは電通が株をほぼ所有している

2021/12/31

正しいかは分からないし割と当たり前といえば当たり前の話だけども、メディアと言うバイオパワーが大きく働いている業界から出てくる情報に対して疑ってかかる姿勢は忘れてはいけないなと改めて思わされました。

2019/09/23

タイトルほどの内容ではない。根拠が弱い。しかも前半部分は電通のことがあまり書かれていない。批判しているわけでもなく、悪口をいってるのでもない。
現代の日本の民放テレビはCMによって我々を洗脳しており、それをコントロールしているのは電通だという事。当たり前といえば当たり前。
立ち読みで充分。

2019/02/25

目次
序章　　私たちを支配する黒幕とは
第一章　メディア洗脳の恐怖
第二章　広告代理店とは何か
第三章　洗脳代理店「電通」の闇
第四章　メディア新時代の電通
第五章　メディア洗脳防衛策
終章　　いまこそメディアを私たちの手に取り戻せ

2024/05/25

エキセントリックなルックスから、色モノ的に見られがちな著者であるが、権力支配、メディア支配に対する高い問題意識を持った硬派な思想の持ち主である事が分かる。

本書を読んだ事の最大の収穫は、哲学者・心理学者のミシェル・フーコーによる、バイオパワー（生一権力）という概念を知ったことだろう。フーコーの「監獄の誕生」という著書の中で、提唱された概念であり、”監視されているという暗黙のプレッシャーによって、囚人は実際には監視されていなくても監視されているかの如く振る舞う”現象である。監視されているというプレッシャーが、模範的な行動を促すということだ。本書のテーマである電通という広告代理店を通じたメディア支配の本質は、そうした業界内にある暗黙のバイオパワーによってもたらされており、誰か特定の個人や集団の意思によって直接的になされているものではないということだ。

この概念は、戦時の日本に醸造された国民一丸となった戦争協力の空気が説明できるであろう。憲兵による監視というプレッシャーで、国民の本来の意思とは裏腹に、徴兵の赤紙を受け取るとバンザイをし、それに対して賛同しなければ非国民のレッテルを貼られた当時の空気は正にバイオパワーであろう。更に古く遡れば、豊臣秀吉時代の五人組制度や、村八分などといった地域社会的慣習も説明がつく。

本書の中で、電通の歴史を紐解くくだりで、戦後のGHQ、CIAとの関わりが大胆な仮説を元に提示されている。
敗戦後のGHQによる、WGIP（War Guilt Information Program）によって、敗戦は日本の指導者が誤った選択をした結果であり、米国は悪くないという価値観が日本人に植え付けられたということだ。そして、電通がこのプログラムの遂行に大きな役割を果たしたということだが、あながち否定はできないだろう。

一方、書中、アメリカのメディア支配の陰謀的な話が出てくるが、このへんは少し眉唾もののような気がする。オバマ大統領が、ザッカーバーグやスティーブ・ジョブズなどのアメリカの主要IT企業のTOPを食事に招待したという話が、アメリカの外交的覇権についての協力を求めたという話は飛躍しすぎであろう。上場企業であるそうした会社のTOPをそれだけの大人数を集めて、国家の利権について協力を求め、それを全員が快諾するなどという発想はかなりの暴論だ。経済学的な企業と個人のインセンティブを考えると機能するとは考えにくい。こうした話も混ざるから、本書や著者が胡散臭く感じるのであろう。

一方、本書の主題である電通が、監査役に、元大臣、公正取引委員会、銀行役員をそれぞれ迎え入れているという指摘がある。政治、行政、金融の分野からの人脈を確保し、うまく通ずるというしたたかな戦略である。この程度の事は、実際どの大手企業もやっていることであろう。

電通のメディア支配構造は多かれ少なかれあると思われるが、冒頭に指摘されている通り、何らかの意思があるものではなく、バイオパワーによって暗黙の元に存在する掴みどころない空気のようなものなのであろう。著者が巻末で提唱しているように、電通の分割、メディアの代理と広告主の代理を禁止するなどという政治、立法的な解決策が、こうした状況を変えるであろうが、実現は著者も指摘しているように簡単ではないだろう。

2018/10/08

エキセントリックなルックスから、色モノ的に見られがちな著者であるが、権力支配、メディア支配に対する高い問題意識を持った硬派な思想の持ち主である事が分かる。

本書を読んだ事の最大の収穫は、哲学者・心理学者のミシェル・フーコーによる、バイオパワー（生一権力）という概念を知ったことだろう。フーコーの「監獄の誕生」という著書の中で、提唱された概念であり、”監視されているという暗黙のプレッシャーによって、囚人は実際には監視されていなくても監視されているかの如く振る舞う”現象である。監視されているというプレッシャーが、模範的な行動を促すということだ。本書のテーマである、電通という広告代理店を通じたメディア支配の本質は、そうした業界内にある暗黙のバイオパワーによってもたらされており、誰か特定の個人や集団の意思によって直接的になされているものではないということだ。

この概念は、戦時の日本に醸造された国民一眼となった戦争協力の空気が説明できるであろう。憲兵による監視というプレシャーで、国民の本来の意思とは裏腹に、徴兵の赤紙を受け取るとバンザイをし、それに対して賛同しなければ非国民のレッテルを貼られていた当時の空気は、正にバイオパワーであろう。更に古く遡れば、豊臣秀吉時代の五人組制度や、村八分などといった地域社会的慣習も、バイオパワーという概念で説明がつく。

本書の中で、電通の歴史を紐解くくだりで、戦後のGHQ、CIAとの関わりが大胆な仮説を元に提示されている。
敗戦後のGHQによる、WGIP（War Guilt Information Program）によって、敗戦は日本の指導者が誤った選択をした結果であり、米国は悪くないという価値観が日本人に植え付けられたということだ。そして、電通がこのプログラムの遂行に大きな役割を果たしたということだ。あながち、否定できる話でもないだろう。一方、書中、アメリカのメディア支配の陰謀的な話が出てくるが、このへんは少し眉唾もののような気がする。オバマ大統領が、ザッカーバーグやスティーブ・ジョブズなどのアメリカの主要IT企業のTOPを食事に招待したという話が、アメリカの外交的覇権についての協力を求めたという話は飛躍しすぎであろう。上場企業であるそうした会社のTOPをそれだけの大人数を集めて、国家の利権について協力を求め、それを全員が快諾するなどという発想は、かなりの暴論だ。経済学的な、企業と個人のインセンティブを考えると機能するとは考えにくい。こうした話も混ざるから、本書や著者が胡散臭く感じるのであろう。

一方、本書の主役である電通であるが、監査役に、元大臣、公正取引委員会、銀行役員をそれぞれ迎え入れているという指摘がある。政治、行政、金融の分野からの人脈を確保し、うまく通ずるというしたたかな戦略である。この程度の事は、実際どの大手企業もやっていることであろう。

電通のメディア支配構造は多かれ少なかれあると思われるが、冒頭に指摘されている通り、何らかの意思があるものではなく、バイオパワーによって暗黙の元に存在する掴みどころない空気のようなものなのであろう。著者が巻末で提唱しているように、電通の分割、メディアの代理と広告主の代理を禁止するなどという政治、立法的な解決策が、こうした状況を変えるであろうが、実現は著者も指摘しているように簡単ではないだろう。

2018/08/30

東日本大震災時に、政府に罵声を浴びせていた記者達が、東京電力には紳士淑女だった。東京電力は大スポンサー。企業記者は大人しく、フリーの記者は罵声を言っていた。
→報道部分だけ見てるとなかなか裏まで見えづらい。

大口スポンサーは意にそぐわない報道されればスポンサーを降りるぞと圧力をかける。トヨタ自動車の社長が報復してやろうかと座上で発言して勢いが弱まったこともある。
→企業だから利益第一で当然といえば当然なのかも。

アメリカの新聞社は経営権と編集権が完全に独立しているため、全てテレビ局の一員な日本みたいな事は起きない。
→独立って会社が違うのかな？

プロダクトプレイスメントという手法。さりげなくドラマで乗る車のメーカーが決まってたりする。
→映画で企業ロゴが露骨に出てきた記憶。

小泉首相の洗脳戦略として、選挙で郵政民営化だけ言い続けて、争点をそこだけに絞ってIQの低い層の指示を得た。

TBSと電通は株を持ち合っている。TBSには電通の役員が送り込まれている。支配されるなというのが無理な話。
→権力に逆らうのは無理よね。

視聴率はビデオリサーチ社しかない。筆頭株主は電通。公平な視聴率調査が出来るわけない。
→株主のところまで知ってる人はなかなかいない。

比較広告を避けるようにしている。比較広告が作れればa社b社は違う広告代理店に依頼する。
→比較広告を避けてるってことは今の業者たちがこのままでどこも美味しいってこと。

編集者は会社に属するサラリーマン。

2011年の書籍なため、まだまだ広告代理店の闇が表に出る前だった。今読んでみるとかなりネット上で周知されているものだったので、この本は当時先駆けだったのでしょうかね。
ちょっと読むのが遅かったかな。

2018/04/15

２０１２年刊行。著者の来歴肩書は色々あって絞れない…。

　東電批判＝電通大口顧客に楯突いた山本太郎氏の芸能活動頓挫(後に議員)。電通をストレートに批判した森田実氏のマスコミからの追放(２００６年頃。ただし関西テレビでは１４年まで近畿ローカルニュース番組のコメンテーター。同局番組担当の矜持であれば脱帽するしかない)。

　というように本書の指摘する事実から、ＴＶ・新聞業界で隠然とした力を有していると窺うことが出来る広告代理店「電通」の内幕を、公刊情報とそこからの推測(明示的)で暴こうと試みる書である。

　正直、叙述の内容に意外性は少ない。
➀公取委委員長の天下り先。➁電通の保有株式の内実。➂ＢＰＯ関連で物議を醸したニュース？番組を放映する某局の出資元。➃電通の大口顧客の化学・薬害事件における報道管制とポジティブキャンペーンの内幕。➄某自動車メーカー相談役かつ「厚生労働行政の在り方に関する懇談会」座長氏(当時)による、消えた年金問題におけるメディアの批判的報道への応答とその帰結。➅米国ＴＶＣＭに関し、そのエージェンシーは「一業種一社」かつ「一代理店一業態」が貫徹され、適度な棲み分けと適度な競争環境下にある。
という情報以外には意外性は多くはなかった。

　もちろん意外性がなくとも本書から得られるものはある。つまり、本書からは、テレビ放映内容をそのまま鵜呑みにせず、見る機会を減らせば害は少ないのではという印象を招来してしまいそう。
　一方で、本書はネットによる報道的情報提供を評価する。しかし、個人的には、本書に言うほど礼賛できないのが実情というところか。フェイクニュース他、発信者の情報精査能力と誠実性如何が露わになってきているし、かつ安価で黒幕支配が可能になる媒体だからだが…。

　ともあれ、日本における報道・広告媒体の影響を考えるに当たり、本書は一読に如くはないだろう。

2013/07/15

著者の本は何冊か読んでいるが、脳科学者やプログラマーとしての洗脳に関してが専門であり、電脳の洗脳効果についての記述はよいと思う。しかし、電通の歴史的な検証は、やはり門外漢で社会部などの方がいいかなと思った。

例えば、～と思うとかの表現が多用しされていたり、新聞記事などから（深読みしてしまうと）陰謀論的な記述で、ＧＨＱなどの関係を邪推した上で、最後の判断は読者に任せるというのはどうかなと思った。

ただ読み物としては、電通の広告業界（特にテレビ業界）での影響がきわめて大きいこと、多くの圧力をかけられること、歴史的に時の権力者や韓国との関係などは知っておいて損はないことだった。

2013/06/10

タイトルや本の装丁からどんな内容かと期待したが、期待はずれ。
目新しい情報はなく、文章も稚拙。
電通が巨大な権力を持っているのは事実だが、
かと言ってある事ない事書いていいわけではない。