余震 の商品レビュー

ロバート・B.ライシュ【著】,雨宮寛,今井章子【訳】

2019/11/05

☆所得と富が富裕層トップに集中していることが、米国経済が直面している苦悩の核心。
☆富裕層の増税。再雇用制度（賃金保険など）。教育振興券。学生ローン（卒業後の所得に応じた）。医療保険。無料の公共財の拡大。

2014/09/28

社会が生み出した富が、消費者たる労働者に回らず、投資として生産力増強に回る。そのため、需要は生産力に追いつくことなく、不況につながる。
富を社会の中で再分配して、消費者を増やし、経済と社会を安定させる。
不平等は社会の全ての階層にとって、危険だという主張はもっとも。やっぱり政治にもっと関心を持たなくてはいけないと思った。

2014/01/26

需要不足が不況の原因。需要不足を引き起こすのは富の偏在。
史実や経済現象を引き合いにシンプルな解説がされていて、読みやすいし頭に入りやすい。

あまり文量が割かれていないからか、解決策はさらっとしているように感じたが、日本・アメリカ・欧州の景況感が少し良くなってきた今、著者の主張がどのように反映されているかあるいはいないかを見てみると面白いのではないかと感じた。

2012/05/19

クリントン政権の労働長官であったライシュ氏の著です。
富が一部の富裕層にだけ集中してしまい、
米国中間層が崩壊しつつある現状を記述しています。
「働いた見返りに正当な対価を受け取る」という当たり前のことが
ないがしろにされ、富裕層にだけ有利なルールに
人々が気付いて不満を高めれば、
ティーパーティーをもっと極端にしたような
不寛容な党派が勢力をもつ危険もあるとも。
著者は米国市民がそのような選択を取らない、
との期待を込めておりますが、現実を見るに
不寛容な状況は進行しているのではないでしょうか。
金融業界への激しい批判はやや公平性を欠くように思います。
金持ちの悪徳を攻撃して、不公正が無くなる訳ではないからです。

2012/02/28

中間層を底上げし、消費水準を生産力に見合うレベルに引き上げること
マクロ経済循環から不況後の処方箋を説く

2015/03/04

今アメリカが抱えている経済の問題の原因は、グローバリゼーションでも国民が資力以上の浪費を行ったことでもなく、中間層への富の分配が本来の水準においていていないからである。富裕層との格差が広がる中でこれ以上中間層がいなくなると、そもそも経済が縮小し、また政治的な脅威に晒される。そのような事態に陥ってしまっては、富裕層も得をしない(景気が回復しないのだから)。そうならないためにどうすればよいかを提示している。

ウォーレンバフェットの下りと、振り子の話あたりは、勝者の代償を再読してからもう一度考えたいです。
あとは、これ読んで少し日本の政治の見方変わりました。BIについても考えさせられたかな。

取り急ぎ、覚えてる部分だけ。

余震

米国人が自分の資力以上の生活をしてしまった原因は、国民の資力が経済の拡大に伴って国民が手にすることができたはずの、あるいは手にすべきだった水準に追いついていないからだ。

ほとんどの人々の賃金が上がらないとなれば、より良い生活を送りたいという欲求を満たすには借金をするほかなく、借金漬けが続くことになってしまう。そのような人々の消費によって、一時的には経済は活性化し、たいていの人が職にありつくという状況が生まれたが、それも長くは続かなかった。十分な購買力を持っていなければ、中間層が経済を成長させ続けることはできない。借金には限界がある。いつの日にか、そのツケは回ってくるのだ。

2011/12/10

　現在の不況の原因は、全世界の生産量が地球上の人間が買える量を大きく上回っている状況にあること。そして一握りの超富裕層に富が集中していることにある。
　カネで買ったことに対する満足は急速にしぼんでしまう。それは富裕層も同じ。富裕層は資産のほんの一部しか消費に費やさず、さらに資産を増やすために海外投資する。
　こういった現状を打破するための架空のシナリオが面白い。
　年収500ドルの所得制限や財産税などを設ける。医者などはどうするのかという疑問も残るが、考えさせられる提案ではある。
　大きく頷きたくなる箇所がいくつもあるが、繁栄時代と不況時代をサイクル論で片付けようとしている点は腑に落ちない。

2011/11/16

「余震」という邦題が付けられているが、ここでのショックとは言うまでもなく東北大震災のことではなく、リーマンショックのことだ。富が偏在する仕組まれたゲームであるとして、米国の資本主義を批判し、中間層の所得の拡大を不況脱出の処方箋と説く。

1929年に始まった世界恐慌と2008年リーマンショックからの世界不況の類似性を、「・共に前年の1928年、2007年に最上位1パーセントの所得階層がピークに達し、国民総所得比でみると23%を越えている（1950年代～1970年代は約10%）。・家計の負債の対所得比の上昇、借入の限界。・富裕層の投資で株と不動産のバブル。」と三つ挙げているなど、興味深い考察が繰り広げられている。

今朝、「経済学は宗教」というツイートを目撃した。自分と違う考えは異端と決めつけて排除するエコノミスト諸氏もおられるようだが、相手を論破して改宗を迫るのではなく、「多くの人」の幸福を目指して欲しいモノです。問題なのはこの「多くの人」の定義なんだよね。。。私は先ず日本人だな。

2011/10/22

この本を読めば、現在のウォール街のデモの原因が分かります。
それにしても、日本も米国も権力者は皆同じですね。
オバマ大統領も期待できないようです。

2011/10/02

TOPPOINT　2011年10月号より。

著者はハーバード大学の教授。

1929年の大恐慌から現在までの歴史を振返りながら、
米国経済の抱える課題を分析する。