転換期日本の大学改革 の商品レビュー

江原武一【著】

2019/03/19

本書は、アメリカの大学改革における長年の経験と試行錯誤を「合わせ鏡」にして、日本の大学改革--特に教育面を中心とした改革--の問題点と進むべき道を浮き彫りにしたものである。

一例として、教養教育を取り上げてみる。アメリカの大学にとって、学部学生にどのような教養教育（Liberal Education）を提供するかは重要な課題であった。バランスのとれた教養を備えたリーダーの育成を担ってきたからだ。しかし、時代は変化する。大学の大衆化と共に、教養よりも社会に出てからすぐ役立つ専門職業教育を求める学生・親・企業側など社会一般の圧力は高まった。この間、アメリカの大学内では、大学が提供すべき「教養教育とは何か」について、不断の議論とそれに基づく試行錯誤があった。このことが重要である。しかし一方、日本では「大学教育の内容、特に教養教育の内容や教養教育と専門職業教育との関連などが不明確なまま、改革が行われてきた」と著者は主張する。

また、大学改革を支える仕組み作りも重要である。これからの大学は中央集権的な傾向が強くなるが、その管理運営を円滑に進めるためには、各大学構成員、そして学生の意思を反映できる仕組みを整備する必要がある。大学改革においては、全ての構成員の努力を通して教育の質を高める組織文化を築き上げることが大切だからだ。自己点検評価でも、評価項目の整理・体系化によって、大学改革に向けた生きたデータ作りに繋げる必要がある。これらの成否が「転換期の日本の大学改革」が実質的なものとなるか否かの鍵を握っている。要は、アメリカの大学の「経験」を参考にしつつも、日本の大学の経験や組織風土と擦り合わせながら、自主的で主体的な改革に繋げていかなければならないということだ。

現在、日本の大学は、政府の方針に引きずられ、将来的な展望も大局的な視点もないまま目先の制度いじりと、辻褄合わせに翻弄されている。「改革のための改革」から卒業しなければならない。そして、幅広い視野（比較教育の視点、歴史的な視点なども含め）から現状と問題を的確に捉え、全ての構成員が明確な展望を共有し、一人ひとりの努力に支えられつつ大学政策を確実に実行することが必要である。つまり、大学は自立した組織へとまずは変わらなければならないということだろう。

2011/11/13

日米両国の大学の発展の歴史は、改革の連続である。改革に取り組んでいない時期はない。これらのことが読了後の印象だ。

改革の要因は、社会のグローバル化が（近代化・アメリカ化）が地球規模で世界に波及したことと、小さな政府の出現、そしてＩＴの3つとしている。意識しなければ、要因となったことを忘れるほど、当たり前の事象となっている。大学は、常に社会の当たり前の事象から影響を受けたり、逆に影響を与えていったりしている。社会を構成する1つの装置になっていることを再確認できた。

大学のユニバーサル化による諸問題は、枚挙に暇がない。本書でもその課題と処方箋の例が紹介されている。教養教育のあり方もその1つで、日米欧の比較から、私たちが考えるべき点があぶりだされている。

本書でいうところの「合わせ鏡」は、今後も続くのだろうか。また合わせ鏡のままで日本はよいのだろうか。もう少し考えてみよう。

メモ
P.95 アメリカの選択制・専攻制の導入
Ｐ.129　学部教育カリキュラム　表5-1（カリキュラム内の分類）