日本企業の競争原理 の商品レビュー

浅羽茂(著者)

2024/08/09

日本企業は同質的行動をとる傾向が強いとよく言われるが、それは実際のところどうなのかを検討した学術書。

筆者の実証的検証によれば、「日本においてライバル企業間の同質的行動が広く存在」し、また、「アメリカ企業よりも日本企業の方が、同質的行動という行動特性を強く有して」いる。なぜ、同質的行動をとるのかについての理論は、いくつかあるが、日本企業の同質的行動を説明する、唯一の理論はなく、コンテクストによって当てはまる理論が異なる。また、同質的行動は負の側面ばかりではなく、正の側面も持っており、一概に「やめるべきもの」とすることは出来ない。

内容を、乱暴に要約すると上記のようになるだろう。

この本を読んでいるのは、大学院での修士論文作成の参考資料とするためである。
随分と以前の話になるが、バブル崩壊後、日本企業が低迷していた1990年代半ば、当時の日経連が「新時代の日本的経営」という本を出版した。その中に、「雇用ポートフォリオ」という考え方があった。それまでの日本企業は、「終身雇用」を前提とした「正社員」が雇用の中心であったが、より柔軟な雇用形態をとれる、非正規雇用等を組み合わせて雇用のポートフォリオづくりに企業ごとに取り組むべきという内容であった。その後、非正規雇用が急激に増え、20%未満であったものが、40%近くまで増えていった。多くの企業が非正規労働者拡大という同質的行動をとった結果である。
最近、「人的資本経営」という言葉をよく聞く。2020年に経産省から発表された、いわゆる「人材版伊藤レポート」がきっかけとなり、バズワード的になったものである。その後、大手企業は有価証券報告書に、人的資本に関する情報開示を行うことが義務付けられた。この中で、企業の人事部がどのような行動をとっているのか？他社に合わせての同質的な行動をとっていないだろうか、というのが、そもそもの問題意識であり、この問題意識をふくらませて、修士論文が書けないかを検討している。
企業の人事部が新しい制度等を、どのように導入するのか、他社の模倣等が多くないか、等を調べた研究論文は、そんなに多くはないが、いくつかはある。そのような論文が、同質的行動の理論としてリファーするのが、経営学ではなく、経済学あるいは社会学の同調的行動の理論であり、その理論と実際の研究内容を知りたくて手にとった本である。

自分自身の研究には、とても参考になるものであった。