通貨政策の経済学 の商品レビュー
●読書録未記入 「世界金融恐慌七つの罪」p.22で紹介 【緊縮財政を実施しても、金融緩和を十分に行えば、為替レートがドル安に触れてはじめは景気拡大が起こるが、やがてこの景気拡大が金利を上昇させてしまうので、ドル安と輸出増加の効果を減殺してしまう。しかしグリーンスパンが行った金融緩...
●読書録未記入 「世界金融恐慌七つの罪」p.22で紹介 【緊縮財政を実施しても、金融緩和を十分に行えば、為替レートがドル安に触れてはじめは景気拡大が起こるが、やがてこの景気拡大が金利を上昇させてしまうので、ドル安と輸出増加の効果を減殺してしまう。しかしグリーンスパンが行った金融緩和は、ドル安を招来して輸出を上昇させただけでなく、なかなか景気拡大に陰りが生まれなかった。それどころか1995年頃には「雇用なき景気回復」といわれたものの株価は急進を続け、1996年には、株価バブルに近いような状態にまで立ち至ったのである。』】
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クルーグマン教授の為替の本。1998年。国際マクロ経済のモデルとして、マサチューセッツ・アベニュー・モデルを解説している。マサチューセッツ・アベニューとは、ワシントンのマサチューセッツ・アベニューとケンブリッジのマサチューセッツ・アベニューにある機関が採用しているモデルであること...
クルーグマン教授の為替の本。1998年。国際マクロ経済のモデルとして、マサチューセッツ・アベニュー・モデルを解説している。マサチューセッツ・アベニューとは、ワシントンのマサチューセッツ・アベニューとケンブリッジのマサチューセッツ・アベニューにある機関が採用しているモデルであることから名づけたものである。機関とはハーバード大学、MIT、全米経済研究所、ブルッキングス研究所、国際経済研究所などである。本書ではやや難解な数式がいくつも登場し読みづらい点もあるが、枠として考えればそれほど難しいものでもない。貿易黒字・赤字は国際的な競争力の差によるものではなく、通貨政策で解決できるとする氏の意見には否定的な見方があり、MITのエンジニアなどからは批判をされているらしい。通貨政策と国際経済をマクロ的に把握し、政府や主要機関に提言を与えている氏の影響力は今後も大きくなるだろう。
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