新脅威時代の「安全保障」 の商品レビュー

ジョゼフ・S.ナイ(著者),ポールケネディ(著者),ロバート・S.チェイス(著者),エミリー・B.ヒル(著者),ウィリアムオーエンス(著者)

2012/04/07

アメリカの政策決定者たちがベトナムからエルサルバドルにいたるまでの地域に傾きかかったドミノがほかを巻き込んでくれるという考えに取りつかれて、根拠の疑わしい政策を採用したため、現在このドミノ理論の評判は芳しくない。
ドミノ理論ｈ冷戦期よりも今の方があてはまるかもしれない。

新たな安全保障アプローチは、あまりに曖昧すぎて国際主義外交という枠組みだけで、それを米国大衆に納得させるのは不可能。

情報面でも優位は米国外交を強化する要因、たとえば米国の民主主義や市場経済がもつ魅力、ソフトパワー同様に重要である。
軍事領域での角栄は世界のどこでも入手可能な技術によって促進されている。デジタル化などは資金さえあれば可能だし、それを軍事能力の改善に活用するという意志があれば可能である。

アメリカは自らの軍事力の効率を改善できるしアメリカが優位に備えもつソフトパワーにとってより安全な世界をつくることができる。

冷戦の終結と情報革命が連動して起きたことの意味合いは深い。安全保障概念が多様化していると言い換えられる。今や市民の安全と繁栄を確保するためには、従来型の狭義な国益概念より、むしろほかの諸国との共通課題に目を向ける必然性が生まれている。