日米関係通史 の商品レビュー

細谷千博(編者)

2011/04/02

　現・一橋大学名誉教授の細谷千博が中心になって、戦後50年の節目の年に、140年間の日米関係を９人の日本近現代外交史家が描いた画期的な通史である。

【構成】
第１章　幕末期の日米関係
　　　　　1853-1867（本橋正）
第２章　近代国家樹立の目標と日米関係
　　　　　1868-1895（大畑篤四郎）
第３章　転換期の日米関係
　　　　　1896-1914（入江昭）
第４章　大正デモクラシーとワシントン体制
　　　　　1915-1930（三谷太一郎）
第５章　真珠湾への道
　　　　　1931-1941（細谷千博）
第６章　戦争と占領
　　　　　1941-1951（五十嵐武士）
第７章　日米「パートナーシップ」への道程
　　　　　1952-1969（石井修）
第８章　東西関係の変化と日米関係
　　　　　1969-1984（佐藤英夫）
第９章　ポスト覇権時代の日米関係
　　　　　1985-1993（宮里政玄）

　第３章から入江昭、三谷太一郎、細谷千博、五十嵐武士、石井修と今となっては大御所、長老格となっているビッグネームがずらりと並んでいる。

　特に入江氏の手がけた第３章は、かなりマクロな話が展開され、一般的な実証資料による緻密な外交史研究ではなく、タイトルの通り日米関係のパースペクティブの転換を植民地化していく中国に焦点をあてて、論じている。個人的には、続く第４～第５章は協調主義的な日米関係の推移を論じ、特に経済関係の深まりがこのワシントン体制の維持を指向し、アメリカにおける知日・親日派あるいは日本における知英米派を産み出す下地になっていたことを感じさせる。

　それにひきかえ戦後史はいささか通り一遍の感が強い。特に第６章は、アメリカの軍事戦略にも対日経済政策にも踏み込まず憲法制定と講和条約批准のみを描くのは期待はずれであった。一方、第７章以降は経済政策に力点を置いて日米のパートナーシップの質的変化を論じる視点は面白いが、東アジア・環太平洋の国際関係を俯瞰できるようなマクロな構造転換について言及があってもよかったのではいないかと思う。
　また、明治・大正期のアメリカナイゼーションや文化交流については言及があるのに、どぎついまでに戦後社会にとけ込んでいる日本国内の文化的・社会的＜アメリカ＞について全く触れられていないのは、外交関係に重点を置いた本書の盲点であると言えるだろう。

　しかし、そういった点を差し引いたとしても、教科書的な通史ではなく、当代一流の歴史家たちがパーソナリティを出しながら描く日米関係の論文集としては非常にレベルの高いものである。近現代史の流れを大まかにつかんでいれば、楽しめるはずである。