2010年の企業通貨 グーグルゾン時代のポイントエコノミー

野村総合研究所情報・通信コンサルティング一部企業通貨プロジェクトチーム【著】

• 販売会社／発売会社: 東洋経済新報社/東洋経済新報社
• 発売年月日: 2006/09/09
• JAN: 9784492555620

商品レビュー

2021/01/24

2021年のいま、読み返しすると、なんか発見あるかも⁈

2010年くらいか、当時電子マネー事業の監査を担当してたので、読んだ本。

2013/12/30

2010年の社会を予想して2006年に書かれた本を、2011年に読みました（笑）
いや、当たり外れとかは置いておいて、書いてある中身は今でも面白いですね。
Googlezonは懐かしかったです。

電子マネーは今もって単に『小銭を持たなくていい』という利便性の側面が強すぎて、『企業通貨』というほどには独自の意味を勝ち得てないように感じます。
その意味では、後書きにあるとおり『いささか大仰』だったかと思います（まぁ、大仰に仮説を打ち出さないと売れないのでやむをえないですが）。

逆に、なぜ現実ではそこまで存在感を勝ち得てないのか、これからはどうなのか、あるいは自分が気づいてないだけで実は伸びているのではないか、、、など考えてみると面白いと思いました。

2008/03/20

最近なにかと話題のポイントについて、数値や法制度の切り口から、一冊の本になった感じ。
さほど難しくもなく、すんなり読み込める。
■ポイントに関する財務処理
「ポイントは割引引当金として会計処理することが義務付けられている。」

現状、クレジットカードのポイント制度が各社の業績悪化に伴って改悪が続いているけど、ひと段落する時を見計らって、自分のカード状況も見直さなきゃいけないと思ってます。
法制度もポイント(企業通貨)市場の拡大に伴って引き締めが入る予感。
ポイント絡みのビジネスを始めるなら、今がチャンスかもしれない。