DXの真髄 の商品レビュー

安部慶喜(著者),柳剛洋(著者)

2022/12/09

まーこのー、分かったような分からんような笑
どうしても、こういう本だと、
「いや、私に言われても…」
と思ってしまいます。
でも、読んどかないかんやろな。こういう本。

2022/01/23

「DXの真髄」　アビームコンサルティング

1.購読動機
著者がアビームコンサルティングであること。
系統立てで、DXをどのように解説するのか？に関心があったこと。
また、中小企業が取り組むにあたって、大企業のDXとは別の視点も欲しかったため。

2.DXって？
デジタル技術を活用して、全社業務プロセスおよび組織のあり方を見直すこと。
結果として、新たな価値創造に踏み出すこと。

3.組織のあり方の見直しに繋げるDXって？

大企業では階層が多い。
それがため、環境の変化に適した意思決定に▲影響があることがある。

一方で中小企業には、そもそも階層がないこと、階層が不要なくらいの規模の会社も多い。
このような中小企業における組織のあり方は、やはり、大企業向けとはアプローチが異なる。

－－－－－－－－－－－－
大企業において、階層を少なくするアプローチでの経営スピードの確保がテーマとなる。

一方で、中小企業においては、個人個人が考えて動くアプローチでの経営スピードに焦点があたる。

4.最後に
ビジネスのインプット。
目的をもち、インプット、読了することで、模倣ポイントが明確となる。

改めて書籍に感謝です。

2021/01/21

『戦う相手は企業に染みついた生活習慣病』
これを克服するには、その原因となる「過去の成功体験」を、DXの過程で獲得する「新しい成功体験」で上書きすることが必要。

これらを実際に取組んでいる6企業の実例を元に、なんたるかを説明されている。
読み進めるにつれ、オモシロイ。

*DXとは
Dデジタル技術を徹底的に使いこなし、
X企業構造•ビジネスモデルの継続的な変革を起こす

2020/12/30

『#DXの真髄』

ほぼ日書評 Day299

後半の事例集は、大いに読むに値する。本稿後半に代表例からの抜粋を列挙する。

一方で「地の文」は、失礼ながら有名コンサルティング会社の啓発的文書がこのレベルか、むしろそうだからこそ日本のDXが進まないのではないかとの思いも禁じ得ない。
一例として、最終章（p.242）で請求書入力処理の自動化がDX推進の例として記載されているのだが、このプロセスの起点は経理部員が請求書を受け取るところからだ。従来は手作業で会計システム（本文ではERPと言っているが）に打ち込んでいたところを電子媒体（pdf書式）で受け取ることで入力手間を大いに削減できるという主張なのだが、ならばなぜ購買プロセスを起点としない？ 評者も部門マネージャとして諸々の発注作業を行い、もしくは承認するが、ベンダーから発注した通りの納品を行った旨の連絡が来たら、その内容をワンクリック「承認」するだけだ。それだけで支払条件に従ってベンダーへの支払いが自動的に行われる。勘定科目も発注時点で確定しているから、経理部員がこのタイミングで修正等に時間を費やす必要は（組織変更等、よほどのことがない限り）あり得ない。

とややネガティブな評価をつけたが、冒頭にも述べた通り、事例パートはぜひ一読されたい。以下、サマリーを幾つか。

IT投資を行う際の「起案・説明」責任を、システム部門からユーザー部門に移したB社（運輸業）というのは、文字通りなら凄いことだ（p.132）。

あいおいニッセイ同和損保の事例。拠点ごとにおこなっていた事故受付業務をデジタル化、事務センターに集約することで効率化を果たした。が、これで満足することなく、逆に各社員が自席や在宅で処理できないのかと次なるステップ、自由な発想を促しているというのは、素晴らしい。
"プロジェクトを始めた当初は、ロボットに何をやらせられるかという発想" から、"RPAの導入を考えより前に（…）どの無駄な作業を省けるかという発想に立てるようになった" というのも、まさにイノベーションだ。さらっと書いてあるが、ここは非常に重要なポイントなので読み飛ばされることなきよう。

千葉銀行の例でもほぼ同様の内容が述べられており、王道のあり方を再確認したが、"実際に千葉銀行では、千葉市内で行っていた業務の一部を、新潟の第四銀行に委託している" というのは初耳かつ驚きが大きかった。変わらぬものの象徴のように言われる銀行でも、そうした取り組みが始まっているとは。

YKKベトナム、かつては高学歴な社員に伝票入力等の単純作業を行わせ、彼らのモチベーションも上がらなかった。"アジア地域では「安い労働力」を使って（…）投資対効果の観点では合理的" という常識を破り、現業部門主導の業務改革とセットにしたRPAにより、最大業務量が3倍になる繁忙期にも期間雇いの増員無しで対応できるようになり、業務改革提案コンテスト等で現場での士気を上げているという。海外現法を持つ多くの企業でも、見習うべき点は多いのではなかろうか。

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