韓国、ウソの代償 の商品レビュー

髙橋洋一(著者)

2023/10/06

韓中の話題になると感情論的になったり、右翼左翼とカテゴライズしがちですが、高橋洋一さんは統計に詳しいだけあり、データに基づく持論を展開されています。
また、過去の歴史的なバックグラウンドも丁寧に拾い上げていて、現在に至る経緯の学習になりました。

2022/04/24

経済学者・高橋洋一による朝鮮半島の動向を描いた一冊。

単なる反韓、嫌韓ではなく、今後の韓国情勢を憂いた上で、日本がどういう選択が必要なのかを提言しており、非常に勉強になった。

2021/07/04

キチンとデータで示す高橋さん、
一方的に韓国をコケにする俗論はキチンと論破し、韓国の良いところもキチンと説明、
毎度毎度切れ味鋭く、さすがです！

最低賃金の引き上げは、5.5%から失業率を引いた水準が適正！

慰安婦像はウィーン条約違反！即刻撤去！

2021/06/13

単純にニュースを見たり聞いたりしても見えない部分をこの本では説明してくれている。
それだけ世界情勢については、例え隣国と言えども背景を知らないと正しい理解につながらないのだ。
もちろん本書を読んだだけでは足りないだろうし、反対意見も咀嚼して、総合的に自分の頭で解釈するしかない。
そういう意味ではまずは情報を取得し、知識を増やすことは最低限必要なスキルなのだろう。
「日本人は隣国のことをよく理解していない」というのは自分自身への反省だ。
これは韓国に留まらず、中国・台湾・ロシア・北朝鮮に対してだって同様だ。
アンテナを張り、考える力を養わなければと、今の年齢になっても感じてしまう。
（そもそもあまり興味を持ってなかったというのが一番の原因だ）
韓国について言えば、やはり複雑な歴史背景、地政学としての背景を理解して、どうやって今後付き合っていくべきを慎重に考えながら進めるべきだ。
これは個人の生き方としても同じだと思う。
韓国の芸能や食は確かに好きな人も多いだろう。
クオリティが高い面もあるし、そのことを否定しようとは思わない。
しかしながら、日本のように、日本人のように、韓国も同じことを考えているかというと、そこは違った見方をしなければいけない。
自分よりも全体の調和を大事にするのが日本の特長だ。
お天道様が見ているから、悪いことをしないという道徳心があるのも日本人の特長だ。
これらの考えは、残念ながら国際社会では一切通用しない。
特に韓国・中国・北朝鮮には全く通用しないと思った方がいい。
こんな単純なことなのに、「話せば分かる」といまだに思っている日本人が多い事も事実だ。
そもそも根本的な価値観が異なるのだから、話しても分からないのだ。
そういう前提で、どうやって分からず屋と付き合っていくかを賢く考える方が大切なのだ。
実生活の場合、引っ越してお隣さんが面倒だった場合は、また引っ越しすることも可能かもしれない。
しかし実際は費用面も考えるとすぐには引越しができないだろう。
日本と韓国の関係はつまり離れられない関係なのだ。
海があるとは言え、このお隣さん関係は当分変わらない。
上手に付き合うしかないが、過度に仲良くなろうとせず「断絶はせずとも近づかない」が上手くいくのではないだろうか。
先方が干渉してきても、上手にかわす。対峙しても反抗しても良い事は何もない。
しかしながら何も反論しないでいると、相手に付け込まれる。
その辺の微妙なバランスで、相手をけん制しながら自国の有利のために動くしかない。
ここにも戦略論が出てくるが、だからこそ現在の状況がどういう場面なのか。
相手の情報を正確につかむために勉強をするしかないのである。
（2021/6/8）

2020/09/12

反日が暴走する「嘘つき」国家。

日本がこれまでのようにただ頭を下げるだけで無くなってきたので、その嘘が世界中に暴露され、より発狂中。

その代償として、国際社会から相手にされなくなってきている。

そんなところか。

同様の論を展開する本は沢山あるし、実感としてそうだと思うが、高橋先生の数字を基にした理路整然とした論は一味違う。逆に怖い。

一方で一章を割いて、韓国と断交すべきとかの俗論を、はやり冷静に批判する。

この人を、ネトウヨとかファシストとかいう人がいるってのも信じられないが。

結論は非韓三原則、「助けない、教えない、関わらない」で締める。

2020/02/09

★4.0（3.46）2019年9月発行。序章「反日」が暴走する韓国、1章 制裁に舵を切った日本政府、2章 日韓断交論・韓国経済崩壊の俗論を斬る、3章間違いだらけの韓国経済政策、4章大国に翻弄される韓国、5章リベラル派と民主党の罪 からなるが、資料、データを豊富に使っての分り易い分析。文政権がここまで酷いとは知らなかった。確かに北を向いてはいたが、トランプ大統領からも無視され。この辺は安倍首相がうまく立ち向かったようですね。ただ、徴用工問題と従軍慰安婦問題は、手遅れになる前に日本はもっと世界に反論しないと。

2019/11/29

この著者の本を読むと、いつも鼻持ちならない感じがするが、表現の仕方は別にして、割合正鵠を射るという感じと、最近の日韓問題についてのいろいろな見方に興味があり購入した。

具体的に面白かった箇所を抜粋すると・・・
★「公約を次々と実行するトランプ政権」ということで、マスコミや有識者とは反対に、トランプ大統領の実行力を評価している。

★韓国・文在寅大統領の頑なに「べき論と理想論」で進める外交に対して、「外交はどこと仲良くすれば得かというシンプルな問題だ」ということで、リアルな外交を展開している安倍首相に対して高い評価をしている。

「貿易問題で、韓国は米国に泣きついて日本との仲介を頼むしかない状況だが、米国は日本の立場を支持している。恐らく韓国はこの程度の情報さえ入手出来ていなかったのだろう。韓国は米国が肩入れしてくれないと見るや、今度は北朝鮮頼みに舵を切った。8月に文大統領は『南北間の経済協力で平和が実現すれば、われわれは一気に日本に追いつくことができる』と発言・・・文大統領の発言が非現実的であることは、既にドイツの例（統一で東ドイツ支援のために西ドイツが長年負担にあえぎ、低成長を余儀なくされた）で歴史が証明している」等々。

★日本での民主党政権の頃と現在の安倍政権での就業者数を具体的な数字で比較（民主党政権可下で雇用が30万人減り、安倍政権で雇用が300万人増）したりして、かなり安倍首相を評価している。反発を持つ人もいるかと思うが、この数字の意味することは大きいと思う。民主党政権下での経済政策は何だったのかと思う。

また今の韓国の文在寅大統領に不満を持っている人には留飲を下げる効果が期待できます。

2020/04/29

数年前まで韓国担当もやっていたので、首都ソウルのみですが、韓国へは何度か行っていました。私の子供の頃、韓国には朴大統領がいるのを知っていましたが、その娘さんが大統領を辞めることになり、次の大統領になってから、韓国経済の調子がおかしくなってきたような気がします。

つい１０年前までは、韓国企業は決断も早く投資を積極的にやって日本企業を脅かして、韓国企業の礼賛本も何冊か出ていたように思います。

そんな私にとって、このタイトルには驚きました。著者が私が何冊も読んでいる高橋氏でなければ素通りしていた可能性もありますが、本屋で見つけたので手に取ってみることにしました。

遠交近攻という格言がありますが、近くの国と仲良くすることは難しいようですね。

以下は気になったポイントです。

・日本大使館前に慰安婦像を置く(2016年末釜山)のは明かにウィーン条約違反である、2015年12月の日韓合意にも反する（p２６）

・日本政府は2019年８月２日の閣議において、信頼できる輸出先国として指定する「ホワイト国」から韓国を外す政令改正を決めた、また名称を「グループA」と変更すると発表した、非ホワイト国としては、イラン・シリア・中国・ロシア・ウクライナ・トルコなどがある（p３８）

・徴用工と表現することはおかしい、国家総動員法にもとづき、１）1939-41年は民間機業による「募集」、２）1942-44.9までは朝鮮総督府による「官斡旋」、３）それ以降の終戦までは、国民徴用令による「徴用」である（p４５）

・徴用工問題における韓国側の措置は国際協定に明確に反している、請求権問題は一企業ではなく、韓国政府でなければならない（p４６）

・日本は貿易立国ではなく国内経済が中心の内需型（輸出１３、輸入１２％GDP比）である、中国(19,14)、韓国(38,31)と比較して小さい、米国は輸出８、輸入１２％である（p７６）

・世界各国で輸入の伸び率とGDP成長率には安定的な相関関係がある、輸入伸び率からGDP成長率を推計できる。これから中国経済が低迷しているのは間違いない（p８１）

・スワップ協定は何か経済危機が起きた時にお互いに助け合う制度、米国、EU、英国、スイス、カナダ、オーストラリアなどと、無期限無制限の協定を結んでいる（p１０６）

・東京都の貿易収支は大赤字だろう、人が多くて製造は少ないけれど仕入れが多くてたくさん消費しているから経済としては全く問題ない、貿易収支が赤字の国は先進国ではたくさんある（p１１６）

・米国は日米FTAの交渉で車の話はしてこない、現地生産という奥の手があるから（p１２３）

・TPPは実質的に資本主義国でない国が嫌がる協定である、話をモノの貿易だけにとどめたいから、なので中国は絶対にTPPに入らない。国有企業の問題や資本の自由化が議題にのぼるから（p１２４）

・過去の戦争のデータから実証分析すると、同盟の強化は戦争の確率は戦争の確率を減少させている。とくに世界最強の米国との同盟関係は日本への攻撃を多いとどまらせる抑止力としての効果の方が大きい（p１８５）

・イージスアショアの道入の閣議決定（山口県と秋田県に２基配備）は、海上自衛隊のイージス艦、航空自衛隊のPAC-3に続いて、陸上自衛隊が初めての運用を担う（p１８９）

2020年4月29日作成  

2019/09/03

高橋洋一さん大学教授
第一安倍政権では経済政策のブレーンとして活躍「霞ヶ関埋蔵金」や「ふるさと納税」や「ねんきん定期便」の政策を提案。第17回山本七平賞受賞。